放射線電磁波攻撃と日本の法律
集団ストーカー被害者さん宅で放射線の計測が報告されています。
Instagramで発見した被害者さん宅
ちなみに僕の自宅
流石に竹の塚警察署が所轄とあるInstagramの7Sv/hは危険数値なんで地元中原警察署にスクショ見せに向かった。
自宅での放射線測定結果やマンション建設会社との因果関係は以前から訴えている。
しかし、中原警察署には放射線測定器は無い事だけが事実として今日確認した話。
公的機関に証拠として提出出来るタイプのガイガーカウンターは約10万円する。
調査機関が無いか？
或いはカンパを募ろうか？まだ迷っている。
まず、いずれにせよ安くてもいいから集団ストーカー被害者さんは放射線測定器ガイガーカウンターを必ず持ってほしい。
近隣モニタリングポスト
https://radioactivity.nsr.go.jp/map/ja/area2.html
と比べて自宅の数値が高いならX線盗撮カメラが仕込まれている事になる。
計測したガイガーカウンターの画面写真をSNSに掲載した上で警察機関にも証拠写真を提出しておいてほしい。
例え、ガイガーカウンターは安くても放射線量が明確である事が犯罪立証の始めの一歩になるからです。
自宅で計測された放射線量は、平均しておよそ0.16μSv/hだ。
これに近い放射線を発生させるモノはなんだ？
調べた。
0.05m Sv/h
μSvに換算する。
0.05m Sv÷1000=50μSv/hである。
まあ、盗撮するのに骨格や内蔵を見てハアハアするヤツはいないだろう。
つまり、一般的な生活を盗撮する程度の放射線量が0.14μSv前後と仮定しておこう。
僕がメモ書きとかすると0.18μSv前後に数値があがる事からもカメラで精密撮影すると線量もあがるようだ。
僕の自宅での平均放射線量は0.14μSv/h
これを2011年1月から被曝していた事になる。
0.14μSv×24時間=1日当たり3.36μSv
3.36μSv×365日=1,226.4μSvつまり1年で1ミリシーベルト被曝した事になる。
2011年から約10年居住したので、
1,226.4×10=12,264÷1000=12.264m Sv僕は被曝した事になる。
かあさんが2015年5月脳梗塞で倒れた要因にはなると思うけどね。
けど、3ヵ月で1.3m Svにはならない数字だ。
しかし、人為的に放射線量が7Svまで上げられたら誰だって死亡リスクさえある。
医療法による管理区域
管理区域の設定基準
以下の場所が医療法による管理区域となる
外部放射線の線量が1週間につき1センチメートル線量当量 (H 1cm) として300μSvを超えるか、もしくは超えるおそれのある場所
空気中の放射線同位元素の濃度が1週間について法に定められた空気中濃度限度の 3/10 を超えるか、もしくは超えるおそれのある場所
に該当するかな…と。
これから、このマンション建設会社が仕掛けた放射線電磁波攻撃問題を刑事事件化したいと思う次第。
参考文献として引用しておこう。
放射性同位元素等の規制に関する法律
Wikipediaより引用
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%94%BE%E5%B0%84%E7%B7%9A%E7%AE%A1%E7%90%86%E5%8C%BA%E5%9F%9F
放射性同位元素等の規制に関する法律施行規則第1条第1号他
医療法令
医療法及び同施行規則第30条の16他
人事院規則編集
人事院規則一〇―五（職員の放射線障害の防止）により定められている。
放射性同位元素等による放射線障害の防止に関する法律による管理区域
外部放射線に係る線量が文部科学大臣が定める線量を超え、空気中の放射性同位元素の濃度が文部科学大臣が定める濃度を超え、又は放射性同位元素によつて汚染される物の表面の放射性同位元素の密度が文部科学大臣が定める密度を超えるおそれのある場所[1]。
管理区域の設定基準
外部放射線に係る線量については、実効線量が3月あたり1.3mSv
空気中の放射性物質の濃度については、3月についての平均濃度が空気中濃度限度の1/10
放射性物質によって汚染される物の表面の放射性物質の密度については、表面汚染密度（α線を放出するもの：4Bq/cm2、α線を放出しないもの：40Bq/cm2）の10分の1以下の場所が医療法による管理区域となる。
外部放射線による外部被ばくと空気中の放射性物質の吸入による内部被ばくが複合するおそれのある場合は、線量と放射能濃度のそれぞれの基準値に対する比の和が1
医療法による管理区域
管理区域の設定基準
以下の場所が医療法による管理区域となる
外部放射線の線量が1週間につき1センチメートル線量当量 (H 1cm) として300μSvを超えるか、もしくは超えるおそれのある場所
空気中の放射線同位元素の濃度が1週間について法に定められた空気中濃度限度の 3/10 を超えるか、もしくは超えるおそれのある場所
放射性同位元素によって表面汚染密度がアルファ線を放出しない 同位元素の場合4Bq/cm2を超えるか、もしくは超えるおそれのある場所
管理区域の設備基準
使用室の画壁は、壁、天井、床、扉、窓などで区画する事を必要とする（ただし、移動用X線装置を使用する場合は除外する）。
画壁等の放射線の遮蔽能力は、画壁等の外側でH 1cmが1週間につき1mSv以下とする。
管理区域の実例
医療法による管理区域としては、以下のような場所がある。
放射線治療室及び関連施設
診療用放射線照射装置使用室
診療用高エネルギー放射線発生装置使用室
放射性同位元素装備診療機器使用室
診療用放射性同位元素使用室
貯蔵施設
廃棄施設
労働安全衛生法令による管理区域
労働安全衛生法令によるものは、電離放射線障害防止規則により設定されている。
管理区域の設置基準編集
外部放射線による実効線量と空気中の放射性物質による実効線量との合計が3月間につき1.3mSvを超えるおそれのある区域[2]
放射性物質の表面密度が別表第三に掲げる限度の1/10を超えるおそれのある区域[3]
参考
区分(核種)
限度(Bq/cm2)
α線を放出する放射性同位元素
4
α線を放出しない放射性同位元素
40
管理区域における事業者の措置編集
事業者は、必要のある者以外の者を管理区域に立ち入らせてはならない[4]。
事業者は、管理区域内の労働者の見やすい場所に、放射線測定器の装着に関する注意事項、放射性物質の取扱い上の注意事項、事故が発生した場合の応急の措置等放射線による労働者の健康障害の防止に必要な事項を掲示しなければならない[5]。
事業者は、放射線装置室、放射性物質取扱作業室、貯蔵施設又は保管廃棄施設について、遮へい壁、防護つい立てその他の遮へい物を設け、又は局所排気装置若しくは放射性物質のガス、蒸気若しくは粉じんの発散源を密閉する設備を設けて、労働者が常時立ち入る場所における外部放射線による実効線量と空気中の放射性物質による実効線量との合計を1週間につき1mSv以下にしなければならない[6]。
管理区域内において放射線業務に従事する労働者（以下「放射線業務従事者」という）の受ける実効線量が5年間につき100mSvを超えず、かつ、1年間につき50mSvを超えないようにしなければならない[7]。
放射線業務従事者、緊急作業に従事する労働者及び管理区域に一時的に立ち入る労働者の管理区域内において受ける外部被ばくによる線量及び内部被ばくによる線量を測定しなければならない[8]。
女性の放射線業務従事者（妊娠する可能性がないと診断されたもの及び妊娠中の者を除く）の受ける実効線量については、3月間につき5mSvを超えないようにしなければならない[9]。
妊娠と診断された女性の放射線業務従事者の受ける線量が、妊娠と診断されたときから出産までの間（以下「妊娠中」という）につき次の各号に掲げる線量の区分に応じて、それぞれ当該各号に定める値を超えないようにしなければならない[10]。
内部被ばくによる実効線量については、1mSv
腹部表面に受ける等価線量については、2mSv
など。
人事院規則による管理区域
管理区域の基準
外部放射線による実効線量が、3月間につき1.3mSVを超えるおそれのある区域
空気中の放射性物質の濃度が、人事院の定める濃度を超えるおそれのある区域
放射性物質によつて汚染される物の表面の放射性物質の密度が、人事院の定める密度を超えるおそれのある区域
3月間についての外部放射線による実効線量の第一号に掲げる線量に対する割合と空気中の放射性物質の濃度の第二号に掲げる濃度に対する割合の和が、1を超えるおそれのある区域
集団ストーカーテクノロジー犯罪は道教黒魔術の応用なのか？
以前の記事ですがアメリカFBIの発表です。
アメリカ国内での集団ストーカーは中国系の犯行組織である事が判明しました。
https://technocat1026.hatenablog.com/entry/2020/11/07/220504
テクノロジー犯罪に中国道教の黒魔術が応用されてると思われる事がたびたびあります。
ムカデ、クモ、コバエを利用した蠱毒と言う黒魔術があります。
自宅周辺で不審な害虫が増えたらアースノーマットとか駆虫スプレーなどてしっかり駆除するだけで体調が回復します。
また、中国道教黒魔術の対策を文献からまとめたモノを転記しておきます。
①
ハイビスカスのハーブティーを飲む。
②
入浴時に粗塩、日本酒、ハイビスカスのハーブティーを入浴剤代わりに入れる。
③
ユーカリ、ティートゥリー配合の化粧水（シーブリーズもアリ）を全身に使用する。
④
黒豆を食べる。
⑤
日本酒をお清め程度に飲む。
☆中国台湾ではライスワインと呼ぶようです。
電磁波レイプ対策
❶
下着に柚子あるいはレモングラスの香水をスプレーする。
酸で弱まる？
❷
下着を洗濯する時にユーカリ、ティートゥリーのアロマオイルを入れて洗濯する。
また、Facebookでテクノロジー犯罪被害者さんから一番効果があったと評判のある呪詛返しの方法。
のうまく さーまんだー ばざらだん せんだ まかろしゃな そわたや うんたらたかんまん
を三回唱える。
出来れば、ホワイトセージのお香を炊く。
無ければ、他のお香でもOK。
以下、いざなぎ流生霊返しを唱える。
もえんふどうみょうおう、かえんふどうおう、なみきりふどうおう、おおやまふどうおう、こんがらふどうおう、きちじょうみょうふどうおう、てんじくふどうおう、てんじくさかやまふどうおう。
かやしにおこなうぞ。かやしにおこないおろせば、むこうは ちばなにさかすぞ。みじんとやぶれや、そわか。
もえゆけ、たえゆけ、かれゆけ。いきりょう、いぬがみ、さるがみ、すいかん、ながなわ、とぶひ、へんび、集団ストーカー。
そのみのむなもと、しほうさんざら、みじんとみだれや、そわか。
むこうはしるまい。こちらはしりとる。むこうはあおち、くろち、あかち、しんちをはけ。あわをはけ。
そくざみじんに、まらべや。てんじく ななだんこくへおこなえば、ななつのいしをあつめて、ななつのはかをつき、 ななつのいしのそとばをたて、ななつのいしのじょうかぎおろして、みじん、すいぞん、おん あびら うん けん そわかとおこなう。
うちしき、かやししき、まかだんごく、けいたんこくと、ななつのじごくへうちおとす。
おん あびら うん けん そわか。
また、いざなぎ流生霊返しは、直接集団ストーカーに向かって唱えても効果あります。
かなり本気で集団ストーカーが逃げていくので暗記すると良いでしょう。
音声送信対策
ひふみ祝詞
☆神棚に向かって禊祓い祝詞の後に祝詞奏上するのが正式なひふみ祝詞ですが、夜眠れない時や音声送信がうるさい深夜にふとんの中で唱えても充分効果あります。
ひとふたみ よいつむななや ここのたり
ひとふたみ よいつむななや ここのたり
ひとふたみ よいつむななや ここのたり ももちよろず
ひふみよいむなや こともちろらね しきりゆいつわぬ そおたはくめか うおえにさりへて のますあせえ ほれけ〜
ひふみよいむなや こともちろらね しきりゆいつわぬ そおたはくめか うおえにさりへて のますあせえ ほれけ〜
ひふみよいむなや こともちろらね しきりゆいつわぬ そおたはくめか うおえにさりへて のますあせえ ほれけ〜
あめのひつくのおおかみさま いやさかましませ、いやさかましませ。
くにのひつくのおおかみさま いやさかましませ、いやさかましませ。
正直、中国が開発した黒魔術が現代工学に応用されている可能性が高い集団ストーカーによるテクノロジー犯罪。
ある程度はお祓いで防御出来たりします。
試してみてください。
効果あったら他の被害者さんに周知願います。
カトリックのお祓いなんですが次回詳しくブログにします。
CSISが分析する日本
集団ストーカー被害者にとって関係の無い話に思われがちなんだけど実は集団ストーカー被害者に対するハッキングサーバーはアメリカにあるんですね。
僕を始め一部の被害者さんはホワイトハウスのサイトからトランプ大統領に集団ストーカー捜査の依頼をしていたりする訳です。
ハッキングに関して集団ストーカーの捜査は必ずアメリカと合同捜査になります。
アメリカにも被害者多いので。
で、こんな記事があった。
URL先がいきなり消えてたけど備忘録としてコピペ残しておく。
米国の有力シンクタンク・国際戦略研究所（CSIS）は7月21日、中国共産党による対日工作についての報告「China’s Influence in Japan」をまとめた。報告に当たって、関係者の取材から、共産党に対する融和姿勢を構築するため、NPO法人や宗教法人がそのパイプ役を担っていると指摘した。
報告作成者はデビン・スチュワート氏で、CSISの元非常勤顧問。同氏による報告作成のために行った関係者への取材によると、中国は日中関係の融和的な関係構築のために、政治家や大手企業幹部、退役将校などを招いた日中フォーラムを利用していると明かした。具体的には、「東京・北京フォーラム」の名前が挙がった。
2005年に設立されたこのフォーラムは、非政府組織・言論NPOと、中国国営の出版最大手・中国国際出版集団が主催している。フォーラムは、東京と北京で交互に開催され、ビジネス、政治、学術、メディアの各界から数百人の影響力のある参加者が参加する。
最近のフォーラムは、2019年10月に北京で開催された。「アジアと世界の平和、発展を維持するための日中責任」というテーマに焦点が当てられた。
2018年のフォーラムも同様なテーマで東京で開催され、政治、経済、安全保障の分野から日中の数十名の要職者あるいは元役員が参加した。双方の政府あいさつは日本側が西村康稔（当時・内閣官房副長官）、中国側は程永華（当時・駐日本特命全権大使）だった。登壇者のなかには福田康夫・元内閣総理大臣で「東京・北京フォーラム」最高顧問、基調講演には、徐麟・中国共産党中央宣伝部副部長兼国務院新聞弁公室主任を迎えている。
言論NPOは2020年7月、第16回東京・北京フォーラムを、11月末をめどにテレビ会議で開催することで、中国側主催者と合意したと発表した。同月31日には「中国の行動に不透明感が強まる局面だからこそ、 日中が率直に意見をぶつけ、真の関係改善へ前進する対話に」とのブログ記事で日本側の実行委員長ら4人の対談を掲載した。
いっぽう、防衛研究所の増田雅之・地域研究部中国研究室主任研究官は、こうした日中フォーラムの影響は限定的だと指摘する。「日本の対中援助（ODA）の終了、日本社会における中国の好感度の低さ、外務省権力の縮小、首相官邸の権力の上昇を考えると、中国はずっと日本に影響を与えるための代替手段を模索してきた。しかし、特にロシアや中国の政府高官との接触には強い規制がある」と増田氏は言う。
「中国は人民解放軍（PLA）が主催するシンポジウムの招待で、日本の退役将校との関係を深めようとしている。しかし、日本では民間人が政策の大半を握っているため、そうはいかない」。このため「中国が日本で影響力ある作戦を成功させるのは難しい」と結論づけた。
国際台湾研究所のラッセル・シャオ執行長は2019年、米シンクタンク・ジェームスタウン財団の調査報告「日本での中国共産党の影響力作戦の予備調査（A Preliminary Survey of CCP Influence Operations in Japan）」を発表。中国が日本で影響力を行使するために使用しているいくつかの中国共産党中央委員会の統一戦線工作部（統戦部）の手段について詳述している。シャオ氏は報告の中で、日本に影響を与えるために、孔子学院、日中友好協会、貿易協会、日本文化交流など、様々な統戦部の関係機関を列挙している。
しかし、CSISの報告では、こうした在日中国組織の活動は「成功」していないとの見方を紹介している。法政大学の福田まどか氏はインタビューに答えた。「日中友好協会は、日本人の中国文化に対する親近感を求めているが、対中感情の悪さから、日本人は協会の活動に参加しようとしない。また、協会の活動手法は日本の文化に合っていない」。
報告は、自民党幹事長の二階俊博氏とその派閥議員の汚職事件について詳述している。二階派の秋元司・衆議院議員が、日本への統合型リゾート（IR）進出を試みていた中国のカジノ企業関係者から、日本国内に無申告で数百万円の現金を受領した事案だ。
自民党の強力な親中派・二階俊博議員は「故郷の和歌山の動物園に、中国から5頭のパンダを連れてくる」ほどで、2019年4月に安倍晋三首相の中国特使として習近平中国主席と会談した。米国の反対意見にもかかわらず、広域経済圏構想・一帯一路への日本の協力を伝えた。
2019年12月、秋元議員は中国企業でオンラインスポーツくじ提供企業「500ドットコム」から総額370万円の賄賂を受け取った疑惑で逮捕された。500ドットコムのヒット株主は、清華大学の完全子会社である清華紫光集団だ。
スポーツくじで中国国内ビジネスに苦慮する500ドットコムは、日本に収益源を探した。500ドットコムは2017年7月に日本法人を設立して1カ月後、沖縄でカジノビジネスの可能性を議論するシンポジウムを開催した。秋元氏も基調講演者として招かれ、講演料200万円を受けとった。
報告書著者は「中国絡みの贈収賄スキャンダルは日本ではほとんど報道されないが、今後も両国の相互関係が深まっていけば、汚職事件が繰り返される可能性が高まるだろう」と指摘している。
中国人留学生を通じて
中国共産党は、世界中の在外華人を影響力を持つ「駒」として見ている。東京の国際基督教大学のスティーブン・ナギー教授は「中国（共産党）が在日中国人の見方をどのように形成したいかを見る必要がある」と説明する。担当した中国人留学生たちは、香港などの共産党が情報統制する事情について「用意された言葉を持ってきていた」と述べた。
「メルボルンでもカナダでも同じだ。中国の学生たちは、中国大使館からのネタを元に（学校や教師、他学生に）怒鳴り散らす。「国費留学生はお互いにそれぞれ監視している。学内に3人以上党員がいれば、一緒に行動しなければならない」「もし他の学生が敏感な問題を話せば、彼らは話題を切り替えるだろう」「姉妹都市提携などについては、筋書き通りの説明しかしなかった」報告は、姉妹都市を統戦部の中国人民対外友好協会が管理していると付け加えた。
日本は、中国に対して世界で最もネガティブな考えを持つ国として際立っている。2019年ピュー・リサーチの世論調査によると、日本人の中国に対する否定的な見方は、調査対象となった34カ国の中で最も高く、85％の否定的な見方を示した。
法政大学の菱田正晴氏は、次のように分析する。「1989年の天安門弾圧、中国が社会主義の原則を守らなかったという日本左翼への裏切り、中国での日本人研究者の逮捕などに嫌悪感が強い」と話した。また、ネガティブな報道を求める国民の声に呼応して、ニュースも否定的な側面を報道するようになったと指摘した。
歴史的な背景からも、長らく中国の権力を警戒してきた日本は、西洋諸国のような競争力ある民主主義国に比べて、中国の浸透工作が効果を出していないと指摘する。さらに、日本は超党派的な中国への警戒心と中国の歴史や文化への親近感から、今日の共産党政権による悪質な活動に危機感を持っている。自民党よりもずっと親中とされる民主党政権でさえ、尖閣諸島の領有権では強硬姿勢を見せている。
「中国が日本に影響を与えることができないのは、特に2000年代に領土問題が表面化して以来、中国の自称『平和的』な台頭に対する懐疑的な見方を含む、ネガティブな世論によるものと分析する。これは、800万人もの中国人観光客が来て経済効果をもたらしているにも関わらず、好転しなかったことからも伺えるという。
CSISの報告は、中国との結びつきや思想的背景から、日本の仏教団体である創価学会とその関連政党・公明党が、彼らの提唱する平和主義的な思想から、中国に同調的であると指摘する。
日中関係の回復と改善に向けて、公明党の竹入善勝党首は1971年6月に訪中した。公表された記録によれば、竹入氏は周恩来首相との会談で、中国共産党側の意向を汲み取り、日中国交正常化の共同声明に反映させた。メモによれば、声明には日米安保条約や日華（日蒋）条項に触れないと話していた。また、会談では、70年代は日中ともに尖閣諸島領有権をめぐる話題は重視していなかった。さらに、中国は、日本に戦争賠償を求めておらず、戦後対応には漠然ではあるものの満足していたという。
公明党のウェブサイトによれば、1964年の党創立以来、「日中関係の正常化の推進」が優先事項だと主張している。CSISの関係者インタビューによると、中国共産党は、創価学会を日本の憲法9条維持のため、政権与党に影響を与えるための「味方」とみているが、宗教団体であることから距離を置いているという。
2018 年9月、公明党の山口那津男現党首は、周恩来氏の母校である天津の南開大学を訪問した。同月、中国共産党が後援する中国人民対外友好協会は、池田氏の中日関係への貢献を評価して表彰した。2016年8月、南シナを巡って日中関係が悪化した際には、中国国営テレビCCTVの子会社ケーブルテレビ番組で、周恩来と池田大作の友好関係についてのドキュメンタリーを放映した。
思想的に対中融和を促す人物として、CSISの報告は鳩山由紀夫氏を名指しする。贈収賄の記録はないにもかかわらず、鳩山氏は、日米同盟に疑問を投げかけたり、中国主導のアジア国際開発銀行（AIIB）の国際諮問委員会に参加するなどして一帯一路の日本参加を促している。
いっぽう、CSIS研究員でジョージタウン大学のマイク・グリーン氏は、インタビューに対して、鳩山氏が2009年首相在任中に提案した「東アジア共同体」設立は、中国の情報機関が鳩山氏を通じた対日影響工作だったが、日本の情報機関がその試みを阻止したと語った。
引用元は消えていた。
仕方がないので此方がCSISによる日本と中国の分析レポートがおもしろいので和訳転載してみた。
以下、PDFより重要部分をGoogle直訳コピペ
CSISサイトより
日本における中国の鋭い力：腐敗
中国を巻き込んだ政治スキャンダルは日本ではめったにありません。 このような出来事は非常に珍しいため、日本の政治スキャンダルの歴史に関する評判の高い2018年の本では、「中国」について2回しか言及されておらず、国の名前もインデックスに表示されていません（ロシアも言及されていません）65。 マシュー・カールソンの著書は、「中国の影響力の違法な側面を日本で見つけるのは難しい」と述べており、日本における汚職は、国民の監視と政府の能力により、1980年代と1990年代以降大幅に減少している。 スキャンダルを隠す。
そのようなスキャンダルの1つは、田中慶秋がヤクザと政治的関係を持ち、中国国民から資金を受け取ったことが明らかになった後、田中慶秋法務大臣が野田政権を辞任した2012年に発生しました。 しかし、田中氏とそのスタッフは、法務大臣になるまでは問題にならなかったため、中国との関係に気づかなかった可能性があり、自民党は野党民主党（DPJ）に対するスキャンダルを利用した。
64.ラッセル・シャオ、「台湾を採用するための入札で、中国は日本に対して歴史戦争を行う」、ジャパンフォワード、2019年12月12日、https：//japan-forward.com/in-a-bid-to-co -opt-taiwan-china-wages-history-war-against-japan /。
65.マシュー・カールソンとスティーブン・リード、日本の政治的腐敗とスキャンダル（イサカ：コーネル大学出版局、2018年）。
日本における中国の影響力：どこでも、特にどこでもない| 14
それでも、日本の新しい統合型リゾート開発戦略の立案の主要な役人であった自民党の政治家秋元司を巻き込んだ最近の贈収賄スキャンダルへの中国政府の関係は、日中関係を害する恐れがあった。 それはまた、すでに物議を醸している日本の経済成長戦略のイメージを汚します：カジノプロパティ、またはいわゆる「統合型リゾート」の促進。 特に、日本の国民は、中国の台頭と同様に、国内のゲーム産業の成長に警戒している。
強化されたカジノ（「統合型リゾート」）の合法化は、2012年12月に就任して以来、日本の第二次世界大戦後の歴史で最も長く勤めている首相となった安倍首相の「アベノミクス」経済政策の重要な部分でした。 。 安倍首相は当初、2014年6月に閣議決定された「サードアロー」成長戦略に基づいてカジノの合法化を提案した。安倍首相は
2020年東京オリンピック前の観光を後押しするための特別な2014年国会セッション66と3つの都市が2020年までにカジノのオープンに選ばれました67。しかし、2014年11月の急な選挙と、2015年の急な選挙のために、法律は延期され続けました。 国会は、日本が集団的自衛権を行使できるようにするための法案の可決に引き続き焦点を当てていた68。公明党は中国にも友好的であるが、自民党の連立同盟国である公明党は、道徳的な理由でカジノギャンブルに強く反対していた。 平和主義のイデオロギー.69
カジノの問題について世論は分かれており、ジジによる2019年10月の調査では60％の反対が示されています70。一方、カジノの禁止を解除する法律は、秋元が国会の下院内閣の議長を務めていた2016年12月まで可決されませんでした。 Committee.71 2017年9月の別の急な選挙により、統合型リゾート実施法案の通過が2018年7月まで延期されました。72その後、Komeitoは変更されました。
66.「 『日本西光戦隊』海帝2014 –みらいへの官邸[『日本活性化戦略』改訂2014 –未来への挑戦]」、総理大臣官邸、Kantei.go.jp、6月24日 2014年、https：//www.kantei.go.jp/ jp / singi / keizaisaisei / pdf / honbun2JP.pdf; ブライアン・ファウラーとイザベル・レイノルズ、「カジノの法律？ 阿部はあなたが賭けていると言います」ジャパンタイムズ、2014年6月25日、https：//www.japantimes.co.jp/news/2014/06/25/business/abe-aims-to-pass-casino-legis-lation- 今年/#.XgprjC2ZPMJ。
67.日本経済新聞、「カジノ、20年製に3かしょ大阪沖縄などこうほ[2020年までにカジノ3か所は大阪と沖縄を含む]」、日経アジアレビュー、2014年7月26日、https：//www.nikkei。 com / article / DGX-NASDF25005_V20C14A7MM8000 /。
68.日本経済新聞、「カジノ女性勝薬博研法会成...カジノで女性の昇進、労働者派遣法の改正...議会は解散し、元の状態に戻った。 法律はどこに行くのですか？]」、日経アジアレビュー、2014年11月30日、https：//www.nikkei.com/article/DGKKZO80313190Q4A131C1NN9000/; Linda Sieg、「日本は平和主義憲法の軍事制限を緩和する法案を制定する」、ロイター、2015年11月17日、https：//www.reuters.com/article/us-japan-security/japan-enacts-bills-easing-pacifist -constitutions-limits-on-military-idUSKCN0RI03120150918。
69.日本経済新聞、「だつじかんきゅうほうあんをだんでんせいふよとうみんぽう開成カジノも【ホワイトカラー免除法をあきらめる政党・与党、カジノ】」、日経アジアレビュー、2015年9月2日、https：/ /www.nikkei.com/article/DGXLASFS01H5V_R00C15A9MM8000/。
70.時事通信社、「国民の60％が国内初のカジノリゾートの建設に反対：調査」、ジャパンタイムズ、2019年10月18日、https：//www.japantimes.co.jp/news/2019/10/18/national / 60-japan-public-building-nations-first-casino-re-sorts-survey /。
71.「贈収賄スキャンダルが拡大。 政党は安倍首相の責任を追求する」と朝日新聞、2019年12月26日、http：// www。 asahi.com/ajw/articles/AJ201912260031.html。
72.日本経済新聞、「Shuuin Kaisan Juuyou Houan Nokinami Sakiokuri Hataraki-Kata ya IR Shikou ni Okure mo [議会解散、一連の重要な法律の延期、働き方改革の実施の遅れ、カジノ」、日経アジアレビュー、9月27日 2017年、https：//www.nikkei.com/article/DGXLASFS27H4U_X20C17A9PP8000/。
デビン・スチュワート| 15
法案を支持する立場であり、民主的に可決された法案を施行する義務があることを説明している（当時、公明党の石井啓一は統合型リゾートの主要な規制当局である国務大臣であった）73。
秋元氏は、自民党の親中国グループである自民党の強力な二階俊博（和歌山県二階俊博事務総長にちなんで名付けられた）に所属している74,75。このグループは「二階今井派」とも呼ばれる。 今井尚哉上級顧問
安倍首相と元経済産業省の官僚は、首相に中国とその事業所でのインフラプロジェクトに対してより穏やかなアプローチを取るよう説得した76。中国から5匹のパンダを故郷の若山の動物園に連れて行った二階は首相の特別任務を務めた。 2019年4月に習近平に会うために中国に使節を務め、米国の意見にかかわらず、BRIに関する日本の協力を提唱した77。彼はまた、習近平の訪日を提唱した78。
2019年12月、秋元容疑者は、中国の大手オンラインスポーツギャンブルサービスプロバイダーである500から総額370万円（33,000ドル）の賄賂を受け取ったとして逮捕されました。com.79このサイトには、中国政府が支援するチップメーカーのTsinghuaUnigroupがあります。 大株主80Tsinghua Holdingsは、Tsinghua Unigroupの51％の株式を所有しており、XiJinpingとHuJintaoを教育した公立Tsinghua大学の完全所有子会社です。 胡海峰の息子である胡海峰は、グループの党書記でした。 500.comが最初の四半期報告を行った後、紫光集団は着実に株式を増やしました。
2013年11月の損失。会社の損失が続く中、500.comは、日本を含む中国以外の代替収益源を見つけようとしました。 500.comが2017年7月に日本子会社を設立してから1か月後、500.comは沖縄でカジノビジネスの機会について議論するシンポジウムを主催しました81。秋元も基調講演者として招待されました。
73.しんぶん赤旗、「カジノ法安協会法を批判が高まる中、カジノ法案を強制的に可決する行動を正当化する公明党」、日本共産党、2018年6月25日、https：// www。 jcp.or.jp/akahata/aik18/2018-06-25/2018062502_02_1.html。
74.「贈収賄スキャンダルが拡大。 当事者は安倍首相の責任を追求する」、朝日新聞、2019年12月26日、http：//www.asa-hi.com/ajw/articles/AJ201912260031.html; とウィキペディア。 2019.「二階俊博」最終更新日：2019年11月19日。75。アクセル・バーコフスキー、クリストファー・ヒューズ、ポール・ミッドフォード、マリー・ソーダーバーグ、中国の影におけるEU-日本パートナーシップ自由主義の危機（アビンドン/ニューヨーク：ラウトレッジ） 、2019）、https：//www.routledge.com/The-EUJapan-Partner-ship-in-the-Shadow-of-China-The-Crisis-of-Liberalism/Berkofsky-Hughes-Midford-Soderberg/p/ 本/ 9780367895013。 76.寺田貴、「トランプの貿易戦争と日中関係の解体」、USJI Voice、2018年8月1日、http：//www.us-jpri.org/en/voice/usji-voice-vol-38 。
77.小森義久。 「二階の親中国外交はどの国の利益に役立つのか？」 2018年1月31日。Ja-pan-forward.com。 https://japan-forward.com/which-countrys-interests-does-nikais-pro-china-diplomacy-serve/
78.「二階市「国ヒン大国はあたりまえ」中地方コッカ修関雷一[Mr. 二階の「公式訪問は明白な」中国大統領の訪日]」、産経新聞、2019年11月26日、https：//www.sankei.com/politics/news/191126/plt1911260016-n1.html。
79.共同通信、「LDP議員秋元司が中国のギャンブル会社から賄賂を受け取った疑いで逮捕された」ジャパンタイムズ、2019年12月25日、https：//www.japantimes.co.jp/news/2019/12/25/ National / Crime-legal / ldp-tsuka- sa-akimoto-bribe-taking /＃。XiZXES3MzMJ。
80.「ファクトボックス：日本のカジノ贈収賄事件に関与しているとメディアによって特定されたTsinghuaが支援する500.com」、ロイター、2019年12月26日、https：//www.reuters.com/article/us-japan-casino- 500-com-factbox / factbox-tsinghua-backed-500-com-identified-by-media-as-involved-in-japan-casino-bribery-case-idUSKBN1YU0C0。
81.日本経済新聞、「秋元ギイントノパイプキュウチョウチュゴクキギョウガワギョウシャヤジチタイニ[中国企業は、政治家秋元との関係をビジネスパートナーや地方自治体に強調する]」、日経アジアレビュー、2019年12月28日、https：// www.nikkei.com/article/DGXMZO53980320Y9A221C1CZ8000/; and Casino IR Japan、“ IR Kigyou Doukou：500.com Shinpojium @沖縄 'Okinawa IR no Potensyaru Dai Tairyou no Chuugokujin wo Shuukyaku Ka [IR Company Trend：500.com Symposium @沖縄' IRの可能性は、沖縄で大きな可能性を秘めています。 たくさんの
日本における中国の影響力：どこでも、特にどこでもない| 16
政府の任命により、200万円の高額な講演料を受け取った82。このような中国関連の贈収賄スキャンダルは日本ではめったに報告されないが、両国がますます相互に関連し続けると、別の汚職事件が繰り返される可能性がある。 上昇する可能性があります。
中国の「人質外交」
汚職に加えて、日本における中国の悪意のある影響の別の例は、強制を含みます。 2019年9月、中国の著名な学者であり、日本のトップ国立学校の1つである北海道大学の教授である岩谷信氏は、北京での会議に出席している間、2014年のスパイ防止法に基づいて拘束されました。 岩谷氏は、大量の「機密情報」の収集を自白した後、2019年11月に釈放されたが、彼の逮捕はすでに日中関係を傷つけていた83。中国を専門とする130人の日本人学者のグループが 日中関係の更新を提唱する通常同情的な日本学者協会は、中国がその行動を説明することを要求している。 彼らは、逮捕は両国間の信頼を傷つけ、「言葉を超えた」ショックであったと主張した84。岩谷の逮捕以来、多くの日本の学者は中国への研究旅行をキャンセルした85。
2015年以来、少なくとも13人の日本人がスパイ活動を含むさまざまな容疑で中国に拘留されています。 しかし、このケースはいくつかの理由で特に深刻でした。 まず、岩谷氏は、中国国務院に所属する有名な研究機関である中国社会科学院（CASS）の近代史研究所の招待を受けて北京にいました。 岩谷はCASSから提供された施設に滞在し、研究を行っていた歴史家であるため、情報を収集していることがどのようにして知られるようになったのか、正確には「国家機密」とは何かについて疑問を投げかけた86。 中国の「影響力作戦」としてのエピソード。これもまた、日本の感情に悪影響を及ぼしています。 中国が日本に送っているメッセージ、彼らは
「私たちは二国間デタントを持っているかもしれませんが、それでも私たちがやりたいことは何でもできます」と私たちに言った、それを「人質外交」とラベル付けする人もいます。 ひねりを加えて、2014年のスパイ防止法を引用して、中国は2019年の夏、北海道教育大学を拠点とする中国人教授を吉林省の故郷を訪問中に拘束しました。
中国語」]、Casino-ir-japan.com、2017年8月7日、http：//casino-ir-japan.com/？p = 17466。
82.「秋元妖精社にこうえんりょう200人円中国地方 『福大神内帝』で造学[秋元容疑者の講演料200万円、中国企業の「副大臣の地位が期待される」ための起訴料]」、FNNプライム、12月 2019年28日、https：//www.fnn.jp/posts/00429664CX/201912281202_CX_CX。
83.ラウラ・チョウ、「中国、日本は 『スパイ』岩谷信を拘留した後、信頼を再構築しなければならない」とサウスチャイナモーニングポスト、2019年12月12日、https：//www.scmp.com/news/china/ 外交/記事/ 3041814 / china-japan-must-rebuild-trust-after-detention-spy-nobu。
84.アタラシイ・ニッチュ・カンケイをカンガエル研究社の会、「アピル： 『日本人研究社の公国』をゆうりょうしかんれん城法のカイジを元めます[アピール： 『日本人研究者の逮捕』に関する開示を要求する]」、Japanchinarelations.org 、2019年10月29日、http：//japanchinarelations.org/dp/archives/42.html？sfns = mo＆-from = singlemessage＆isappinstalled = 0。
85. Shaun O’Dwyer、「中国の学問の自由に対する脅威の高まり」、ジャパンタイムズ、2019年11月25日、https：// www。 japantimes.co.jp/opinion/2019/11/25/commentary/japan-commentary/chinas-growing-threat-academic-freedom/#。 Xgz5RBdKjMI。
86.川島真、「中国の鋭い力が前面に出てくる：価値のギャップは学術分野でより明確になる」、日本、2019年12月3日、https：//www.nippon.com/en/in-depth/d00527/ 中国の-sharp-power-comes-to-the-fore-the-values-gap-grows-clearer-in-the-academic-spher.html。
デビン・スチュワート| 17
FBI アメリカ国内のチャイニーズ系集団ストーカー捜査情報
FBIから集団ストーカー捜査最新情報がきたー！
Google直訳すみません。
中国のフォックスハント作戦に関する記者会見でのFBI長官クリストファー・レイの発言
FBIのクリストファー・レイ長官は、司法省での記者会見で、米国の特定の居住者に嫌がらせ、ストーキング、強制を行って中華人民共和国に戻るキャンペーンでの8人の被告に対する告発を発表しました。フォックスハント作戦として知られる、グローバルで協調的かつ法外の帰国努力の一環として。（納品時の備考）
おはようございます。今日の告発は、中国の継続的かつ広範囲にわたる無法行為のさらに別の例と、それを容認することを拒否したことを反映しています。
簡単に言えば、中国がそれが私たちの岸にやって来て、違法な作戦を実行し、そしてここ米国の人々を彼らの意志に曲げることができると考えるのはとんでもないことです。
この場合、被害者が中国の嫌がらせをFBIに報告した後、加害者を裁判にかけ、法の支配を立証するために、複数年にわたる調査を開始しました。そしてFBIは、この調査が刑事告発で最高潮に達することを誇りに思っています。中国が市民や合法的な永住者を監視、ストーカー行為、嫌がらせ、脅迫することは重大なリスクを伴うことを理解するのに役立つ告発。
悲しい事実は、これが孤立した事件ではなかったということであり、中国の戦術はぞっとするものだったので、そのメッセージは特に重要です。AAG Demersが説明したように、Fox Huntは、Xi書記長と中国共産党による、政権への脅威と見なされている米国内および世界中の中国国民を標的とする大胆な入札です。
このような別のケースでは、キツネ狩りの標的を見つけることができなかったとき、中国政府はここ米国の犠牲者の家族を訪問するために使者を送りました。そして、彼らが伝えたと言ったメッセージは？
ターゲットには2つの選択肢がありました。すぐに中国に戻るか、自殺するかです。そして、フォックスハントの標的が中国に戻ることを拒否した場合はどうなりますか？
ここ米国と中国の両方で、彼らの家族は脅迫され、強制されています。そして中国に戻った人々は、てこのために逮捕されました。これらは、責任ある国民国家に期待する行動ではありません。代わりに、それは組織犯罪シンジケートに期待するもののようなものです。
Fox Huntは、中国政府による盗難と悪意のある影響力の多様なキャンペーンの一部であることを理解することが重要です。中国は、データや個人情報を標的とした高度なサイバー攻撃から、知的財産や企業秘密を標的とした経済スパイまで、左右の法律や規範に違反しています。そして、彼らはその情報を使用して、世界の舞台に影響を与え、経済的および政治的権力を獲得しています。すべてが彼らの利益になり、すべてが私たちの不利益になります。ですから、私たちはそれを止めるためにできる限りのことをし続けなければなりません。
ロサンゼルス、ニューアーク、ニューヨーク、ニューヘブンのFBIフィールドオフィスの人々に感謝したいと思います。また、この操作を支援してくれたすべてのパートナーにも感謝します。FBIでは、自分たちだけではそれができないことを知っています。中国は米国を飛び越えて、必要な手段で世界の支配的な超大国になることを決意しているので、私たちは社会全体の対応が必要です。
まとめる前に、私が何度も言ったことを思い出させたいと思います。私たちの懸念は、中国人や中国系アメリカ人ではありません。私たちの懸念は、中国政府と中国共産党の要請により行われた犯罪行為にあります。FBIと米国政府全体のパートナーは、米国民の助けと警戒をもって、中国に説明責任を負わせ、米国の革新、アイデア、生き方を保護します。
最後に、中国政府があなたを標的にしていると思われる場合、つまりあなたがFox Huntの被害者になる可能性があると思われる場合は、最寄りのFBI現地事務所に連絡してください。それでは、ニューヨーク州東部地区連邦検事のセス・デュシャルムに、この場合の特定の被告と起訴について話し合うことにします。ありがとうございました。
指向性兵器について調べてみたー
https://ameblo.jp/indianlegend/entry-12342927613.html
指向性エネルギー兵器
（DEW、directed-energy weaponの略称）は、
砲弾、ロケット弾、ミサイルなどの飛翔体によらず、
兵器操作者が意図した目標に対し
指向性のエネルギーを直接に照射攻撃を行い、
目標物を破壊したり機能を停止させる兵器である。
目標物は対物用も対人用もある。
DEWのうち、実戦に投入された兵器は非致死性の治安兵器で
一部ある程度で大部分は未だ研究開発段階である。
アクティブ防護システムの一環としても開発が進められる。
～電波～
高エネルギー電波兵器（HERF）は
電子レンジと同様の原理で作動し、類似の機能を示す。
2007年1月25日、
アメリカ陸軍は小型装甲車（ハンヴィー）に搭載可能な装置を公開した。
この装置は平面状に配列されるものと似ている。
装置は、460m離れた人間の体感温度を約54度に感じさせることができた。
こうした兵器の実物大での製造は2010年まで予期されていなかった。
この装置はアクティブ・ディナイアル・システムの一つとして、
おそらく最も有用に配備されたものである。
アクティブ・フェーズドアレイ・アンテナによって
高出力の電磁波を特定の部位に収束させる事で
電子機器を焼損させて無力化する方法の開発も進められる。
[マイクロ波]
マイクロ波兵器は、人体に損傷を与えるには充分強力である。
アクティブ・ディナイアル・システムは
ミリ波を供給源として目標の皮膚の水分を加熱し、無力化するほどの痛みを引き起こす。
この装置はアメリカ空軍研究所とレイセオン社により暴徒鎮圧の用途で使用されている。
激しい痛みをもたらすが永続的な損傷を与えないよう企図しているものの、
このシステムが眼球に対して回復できない損傷を引き起こすという、
若干の懸念が示された。
マイクロ波に暴露することでの長期間の副作用に関して
いまだに試験中である。
この装置はまた、保護されていない電子機器を破壊する。
関連技術にはテンペストが挙げられる。
これは予期しない電子情報の漏洩に関する研究である。
これらの装置には様々なサイズがあり、ハンヴィーに搭載されるほどのものも含まれる。
ヴィジラント・イーグルは空港防御システムである。
これは航空機へと発射される投射体に、高周波数のマイクロ波を指向するものである。
この兵装システムは、
ミサイル探知および追尾サブシステム（MDT）、指令および制御システム、
そして走査アレイから構成される。
MDTは多数のパッシブ式の赤外線カメラを固定装備している。
指令および制御システムはミサイルの射点を特定する。
走査アレイは地対空ミサイルの誘導装置を妨害するマイクロ波を照射し、
これを航空機から逸らす。
ボフォースHPMブラックアウトは高出力マイクロ波兵器システムで、
商用オフザシェルフ（COTS）電子機器を、距離を置いて破壊可能であるとされている。
この装置は人体に影響はないと述べられている。
[使用と効果]
人体に対して電磁波兵器を使用するとき、劇的な効果を作り出せる。
急激な灼熱感が引き起こされ、または距離にもよるが、
個人や複数の人々に、
不安、恐怖、強い倦怠感や混乱などのより巧妙な影響を生み出す。
こうした兵器の軍用としての3つの長所は以下の通りである。
個人または集団が、彼らがこうした装置で照準されていても、
必ずしもそれを理解するわけではない。
マイクロ波の波長は他の無線周波数のいくつかに似ており、
容易に建築物などの素材を透過する。
この波長には特別なアンテナを用い、その効果により、
個人または市や国といった広範囲の双方を照射できる。
こうした兵器の軍用や強制執行としての使用可能性には以下のものが含まれる。
敵兵力または民衆に激しい不安感や急迫の危機感を与え、
闘争よりも逃走するように影響を及ぼす可能性。
反抗や非協力的態度に伴う激しい不安感や恐怖よりも、
わずかな協力的態度でも肉体的に大きな幸福感を伴う方が非常に望ましいということを、
捕虜とした敵兵員に理解させる能力。
耐え難い倦怠感を、すでに疲労した敵兵力に与える能力。
長期間にわたり、敵兵力から正常で連続した睡眠を奪う能力。
敵の親しい兵員達の間に、間接的に思い込みを与える可能性。
これはある兵士の言動を
（その兵士が聞きつける奇妙な声や音は、しかし他の誰にも聞こえない）
精神的に不安定として真剣に取り上げないというものである。
こうした感覚、声、奇妙な音や夢は、
特別なマイクロ波型式の波長のアンテナにより、ある程度の精密さで敵に強要できる。
〔マイクロ波で脳内に音を発生させる兵器『MEDUSA』：「サブリミナルメッセージも」〕
（2008年7月8日 WIRED）
米軍が初期開発に資金を拠出していた、
マイクロ波を使って脳内に音を作り出す非殺傷型兵器。
しかしその完成品は、筆者が『New Scientist』誌で報じたとおり、
戦場での活躍が想定される一方で、
ショッピングモールで利用される可能性も秘めている。
このプロジェクトは、
「耳に聞こえない音を使った暴徒の抑止」
(Mob Excess Deterrent Using Silent Audio)の頭文字を取って『MEDUSA』と呼ばれる。
少々取って付けたような名前のMEDUSAは、
長距離音響装置(LRAD)やその類似装置など、
単に音を投射するだけのものとは異なる
[LRADは、約270メートルの効果範囲にある対象に向けて大音量・高周波数の音声ビームを発射し、攻撃の意欲を無くさせることができるという]。
日本との関係
1986年、東芝半導体事業本部長川西剛[注 4]は国際担当専務の仲介で李秉喆会長や幹部総出のVIP歓迎を受けて建設途中の半導体工場を視察し、見返りに当時世界最大容量1メガビットDRAMを開発中の最新鋭大分工場を見学[17]させている。1986年、三星電子も1メガビットDRAMを開発し、東芝大分工場生産ラインを統括担当する製造部長をスカウトして大分工場と同等設備を有する製造工場を建設している[15]。
1987年5月にアメリカと日本へ研究所を設立し、1988年に半導体事業売上高9億5百万ドルで半導体メーカー売上高ランキング18位になる。
1988年、日本の半導体企業は半導体企業トップ10社中6社を占めるが、1991年バブル崩壊による資金繰悪化でメモリー事業撤退や工場閉鎖など大掛かりにリストラすると、三星電子は韓国政府のバックアップを受けて東芝、松下電器、三洋電機、シャープ、NECなどからリストラされた日本人技術者を高給でヘッドハンティングし、日本人技術顧問が外国人技術者中77名と大半を占めた結果、最新技術を得る[15]。
1992年、東芝とサムスン電子はフラッシュメモリの共同開発と技術仕様・製品情報の供与契約を締結する。1993年、サムスン電子は韓国初の6メガバイトフラッシュメモリを開発する。1995年、東芝とサムスン電子は64メガビットフラッシュメモリ技術の共同開発で提携する[15]。
半導体メーカー売上高ランキングでは1991年は14億7千3百万ドルで12位、1995年は83億2千9百万ドルで6位、2002年から2011年まで米国インテルに次ぎ2位である。
2000年代から現在まで
1990年代までの韓国国内におけるサムスン電子の位置づけは、主要企業の中の一社に過ぎなかったが、上述の半導体事業での躍進などもあって2000年代以降は韓国国内の事業規模や韓国経済に与える影響面などは圧倒的なものを持つようになり、また、世界の電機メーカーの中でも有数の大企業に成長した。
特に1997年のアジア通貨危機は、国家経済の危機とは裏腹にサムスン電子を強力な企業に成長させるきっかけとなった。通貨危機で韓国の大企業30社のうち16社が破綻し、サムスン電子も韓国政府から公的資金が注入される事態となり、倒産寸前にまで追い込まれたが、破綻を避けるために広範な構造改革の断行や効率的な経営計画の実行などにより、サムスン電子は半官半民の韓国の将来をかけた企業として、グローバル企業への成長を加速させた[18]。インターネット・バブル崩壊後の2000 - 2003年にもサムスン電子は純益伸び率5%を記録した。
また、サムスン電子は、1990年代から半導体で得た莫大な利益を、2000年代前半当時としては次世代産業であったLCD事業や携帯電話事業に大規模に投資を行い、さまざまな製品の世界市場でシェアを伸ばした。またマーケティング活動とコマーシャル活動を大規模に行っている。例としては、1996年には「TOPスポンサー計画」を通じてオリンピックの公式パートナーになり、1998年には長野冬季五輪の公式スポンサーとなり、2000年代以降は継続してオリンピックのスポンサーを務めている[19]。
2009年に、サムスン電子は売上高基準でドイツのシーメンスと米国のヒューレット・パッカードを超え、世界最大のIT・家電メーカーとなった[20][21]。2009年のサムスンのシェアは、薄型テレビと半導体メモリで世界第1位[22][23]、携帯電話が世界第2位[24]、白物家電でも上位を占めている。また、同年には、2020年の目標として売上高4,000億ドル達成を目指すビジョン2020を掲げた[25]。これを実現するために、既存のセット・部品中心の情報、通信、AV事業(Infotainment)に、ソフトウェアとソリューションを中心とした医療/バイオ、環境/エネルギー、利便性/癒しなど暮らしの質を向上させるライフケア(Lifecare)を新たな事業領域に盛り込み、「21世紀型のビジネス構造」への変身を図っている。
2010年、自社で生産したExynosマイクロプロセッサをスマートフォンに搭載。さらに新規CPUコア（マングース）の独自開発に着手。テキサス州オースチンやカリフォルニア州サンノゼを拠点に研究開発が進められていたが、2019年に開発中止が発表された[26]。
ソニーとサムスン電子は、合弁で液晶パネルを製造するS-LCDを韓国の忠清南道に設立していたが、2011年、ソニー側が、合弁会社の株式を全てをサムスンに売却する形で合弁を解消した[27]。
2018年8月、2020年までの3年間に設備投資と研究開発費の合算で180兆ウォンを投資することを発表。既存のメモリー、有機ELパネルのほか、次世代通信規格（5G）に対応した通信インフラ設備やバイオテクノロジー、人工知能、自動車部品といった新規事業の育成にも乗り出すことを示唆した[28]。
2018年10月24日、NECと5G向け基地局の技術開発と営業で提携すると正式に発表した[29]。
2018年5月、韓国検察当局はサムスンバイオロジクスの粉飾決算疑惑の捜査を開始。2019年6月6日までに、証拠隠滅を指示した容疑でサムスン電子の副社長3人を相次いで逮捕した[30]。
2019年9月30日、中国のスマートフォン製造拠点である恵州工場を閉鎖。中国国内でのシェアの低下や製造コストの増加が問題となっていた。スマートフォンの製造は、閉鎖までにインドやベトナムなどの製造コストの低い国の工場に振り分け進められていた[31]。
沿革
1969年1月 - 三星電子工業（株）設立。
1969年12月 - 三洋電機の韓国でのジョイントベンチャーとして三星三洋電機を設立（1977年三星電子に合併）。
1970年1月 - NECの韓国でのジョイントベンチャーとして三星NECの設立。
1970年11月 - 白黒テレビ「P-3202」を試生産。
1973年12月 - 三星家電工場を竣工。
1974年 - 三星電子東京事務所が開設
1975年 - 三星ジャパン株式会社 設立
1977年 - 三星電気（株）を吸収合併。
1978年7月 - アメリカに現地販売法人「SEA」を設立。
1980年3月 - 韓国電子通信株式会社を買収。
1980年9月 - ポルトガルの最初の現地生産法人「SEP」竣工。
1982年6月 - ドイツに現地販売法人「SEG」設立。
1982年9月 - ポルトガルの最初の現地生産法人「SEP」竣工。
1982年12月 - 韓國電子通信、三星半導体通信株式會社に商号変更。
1983年 - 三星電子株式会社 東京支店 開設
1984年 - 光州電子（株）を合併。
1984年 - 11月にイギリスに現地販売法人「SEUK」設立。
1984年12月 - アメリカに現地生産法人「SII」設立。
1987年5月 - 海外の研究所（アメリカ・サンタクララ、日本・東京）を設立。
1987年9月 - オーストラリアに現地販売法人「SEAU」設立、カナダに現地販売法人「SECA」設立。
1987年10月 - イギリスに現地生産法人を竣工、生産開始。
1987年 - 李健熙（イ・ゴンヒ）が2代目会長に就任。
1988年 - 三星半導体通信（株）を吸収合併、第二創業宣言「21世紀に超一流企業に」。
1988年10月 - フランスで販売会社「SEF」設立、タイに現地生産法人「TSE」設立、メキシコに現地生産法人「SAMEX」竣工、生産開始。
1989年8月 - マレーシアに現地法人を設立。
1992年2月 - チェコスロバキア（当時）に現地生産法人を設立。
1992年7月 - 中国・天津にVTR生産法人を設立。
1993年 - 李会長がフランクフルトで「新経営」宣言 量より質の経営へ。
1994年11月 - 障害者のための工場、無窮花（ムグンファ）電子設立。
1996年3月 - アメリカ・テキサス州オースティンに半導体工場を着工。
1997年1月 - 第2創業を宣言。
1997年 - アジア通貨危機で従業員の30%を削減。
1998年 - 日本サムスン設立。
2000年10月 - 中国に通信技術研究所を設立。
2004年4月 - ソニーと合弁で液晶パネル製造会社S-LCD設立。
2004年4月 - 東芝と光ディスク装置の合弁会社 東芝サムスンストレージテクノロジーを設立。
2004年12月 - サムスン電子とソニー、相互特許使用契約の締結。
2007年11月 - 家電販売で日本市場から撤退。ソフトバンクモバイル向け携帯電話の製造・販売は継続される。
2008年4月 - 複数の違法行為の責任をとって李健熙会長兼CEOが辞任。
2008年11月 - 本社をソウル特別市中区太平路から同市瑞草区瑞草洞へ移転
2010年3月 - 李明博の恩赦により李健熙が会長に復帰
2016年11月 - オーディオ機器・車載インフォテイメント関連企業のハーマン・インターナショナルを約80億米ドルで買収。
2017年2月 - 全国経済人連合会（全経連）に脱退届けを提出。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B5%E3%83%A0%E3%82%B9%E3%83%B3%E9%9B%BB%E5%AD%90
積層半導体の製造に関するレイセオン社の特許請求は、自明性のために適切に無効にされた、と連邦控訴裁判所は裁定した。
行政上の有効性の課題を決定する特許庁である特許審判委員会は、特許が先行技術に先行するというレイセオンの主張を正しく拒否しました。米国連邦巡回区控訴裁判所は4月2日を裁定しました。
先例のない決定は、レイセオンが特許侵害で訴えたソニー株式会社とサムスン電子株式会社の勝利です。レイセオンは、デジタルカメラやスマートフォンで使用されているソニーとサムスンの光検知モジュールが侵害されていると主張しています。
グーグル直訳すみません。
COME NOW, Plaintiff Raytheon Company (“Raytheon”), and Defendants Sony Corporation, Sony Corporation of America, Sony Electronics Inc., Sony Mobile Communications (USA) Inc., Sony Semiconductor Corporation, Sony EMCS Corporation, Sony Mobile Communications Inc., and Sony Mobile Communications AB, (collectively, “Sony defendants”), OmniVision Technologies, Inc. (“OmniVision”), and Apple Inc. (“Apple”), Samsung Electronics Co., Ltd., Samsung Electronics America, Inc., and Samsung Semiconductor Inc. (collectively, “Samsung”) (Sony defendants, OmniVision, Apple, and Samsung collectively, “Defendants”) (collectively, “Parties”) hereby jointly file this Joint Report and Joint Motion to Terminate Stay and Dismiss. The Court, having considered this request, is of the opinion that the Parties’ motionto terminate stay and dismiss Plaintiff’s claims against Defendants with prejudice and Defendants’ counterclaims against Plaintiff as moot should be GRANTED.IT IS THEREFORE ORDERED that Plaintiff’s claims for relief against Defendants are dismissed with prejudice and Defendants’ counterclaims against Plaintiff as moot. IT IS FURTHER ORDERED that all fees and costs shall be borne by each party incurring the same.Case 2:15-cv-00341-JRG-RSP Document 126-1 Filed 06/08/18 Page 1 of 2 PageID #: 3094
〈原告レイセオン会社（「レイセオン」）、および被告ソニー企業〉今すぐ来なさい アメリカ、ソニーエレクトロニクスInc.、ソニーモバイル通信（米国）Inc.、ソニー半導体企業、ソニーイーエムシーエス企業、ソニーモバイル通信Inc.、およびソニーモバイル通信AB ,（集合的に「ソニー被告」） OmniVision のソニー企業 従って、テクノロジー,Inc.（「OmniVision」）、およびアップルInc.（「アップル」）、サムスン電子Co.,Ltd.、サムスン電子アメリカ,Inc.、およびサムスン半導体Inc.（集合的に「サムスン」）（集合的のソニー被告、OmniVision、アップル、およびサムスン、「被告」）（集合的に「パーティー」）は、このジョイントリポートとジョイント動作をターミネート滞在と解雇に一緒にファイルする。 法廷は、この要求を考慮し、パーティーのmotiontoが終わるという意見をもっている 人民集会がGRANTEDであるはずであるので、原告に対する先入観および被告の反訴を持つ被告に対して原告の主張を延期し、解雇する 。被告に対するリリーフについての原告の主張が先入観および被告の反訴によって原告 として 未解決 に対して退けられるそれであるTHEREFORE ORDERED。すべての料金とコストが2 PageID#の個々のパーティーを招くthe same.Case2時15分-cv-00341-JRG-RSP文書126-1ファイリング06/08/18ページ1により負担されることとするそれであるFURTHER ORDERED：3094
http://www.cafc.uscourts.gov/sites/default/files/opinions-orders/17-1554.Opinion.3-30-2018.1.PDF
NOTE: This disposition is nonprecedential.
United States Court of Appeals
for the Federal Circuit ______________________
RAYTHEON COMPANY,
Appellant
v.
SONY CORPORATION, SAMSUNG ELECTRONICS
CO., LTD., SAMSUNG ELECTRONICS AMERICA,
INC., SAMSUNG SEMICONDUCTOR, INC.,
Appellees
______________________
2017-1554, 2017-1556, 2017-1557
______________________
Appeals from the United States Patent and Trademark Office, Patent Trial and Appeal Board in Nos.
IPR2015-01201, IPR2016-00209, IPR2016-00962.
______________________
Decided: April 2, 2018
______________________
JOHN J. MOLENDA, Steptoe & Johnson, LLP, New
York, NY, argued for appellant. Also represented by
JOHN LLOYD ABRAMIC, THOMAS J. FILARSKI, Chicago, IL;
FANG BU, Washington, DC.
MATTHEW A. SMITH, Smith Baluch LLP, Washington,
DC, argued for all appellees. Appellee Sony Corporation
also represented by ANDREW BALUCH; ROBERT LOUIS
2 RAYTHEON COMPANY v. SONY CORPORATION
HAILS, JR., T. CY WALKER, Baker & Hostetler LLP, Washington, DC; ZHUANJIA GU, JENNIFER SERAPHINE, JACOB
ZWEIG, Turner Boyd LLP, Redwood City, CA.
RONALD J. PABIS, Greenberg Traurig LLP, Washington, DC, for appellees Samsung Electronics Co., Ltd.,
Samsung Electronics America, Inc., Samsung Semiconductor, Inc. Also represented by MARK G. DAVIS, PATRICK
J. MCCARTHY, STEPHEN K. SHAHIDA; RICHARD A. EDLIN,
New York, NY; HEATH BRIGGS, Denver, CO.
______________________
Before LOURIE, O’MALLEY, and WALLACH, Circuit Judges.
O’MALLEY, Circuit Judge.
Raytheon Company (“Raytheon”) appeals from final
written decisions in two inter partes review (“IPR”) proceedings, in which the Patent Trial and Appeal Board
(“Board”) held all claims of U.S. Patent No. 5,591,678
(“’678 patent”) unpatentable. See Sony Corp. v. Raytheon
Co., IPR2015-01201, 2016 Pat. App. LEXIS 13452
(P.T.A.B. Nov. 30, 2016) (“1201 Decision”); Sony Corp. v.
Raytheon Co., IPR2016-00209, -00962, 2016 Pat. App.
LEXIS 13045 (P.T.A.B. Nov. 30, 2016) (“209 Decision”).
For the following reasons, we affirm.
I. BACKGROUND
A. The ’678 Patent
Entitled “Process of Manufacturing a Microelectric
Device Using a Removable Support Substrate and EtchStop,” the ’678 patent is directed to purported advances in
the manufacture of stacked semiconductors found in
everyday electronic devices. The patent expired before
the IPR proceedings at issue were initiated, and claims
priority to an application filed on January 19, 1993.
Rather than employ a conventional “front-side” fabrication process, whereby microelectronic circuits are
RAYTHEON COMPANY v. SONY CORPORATION 3
formed and substrates are stacked on top of a wafer, the
’678 patent employs a “back-side” process, whereby many
of the fabrication steps are performed on the bottom of the
wafer. ’678 patent, col. 2, ll. 29–37. As shown in box 24 of
Figure 1 below, a first, multi-layer substrate 40 containing circuitry 50 is attached to the bottom of a second
substrate 58, which provides mechanical support for the
wafer and circuitry. Id. col. 4, ll. 22–52; id. col. 5, ll. 15–
44.
Id. fig.1. (boxes 24, 28). Once the wafer and circuitry are
supported, the back side of the first substrate is removed.
Id. col. 5, ll. 45–51. Finally, as shown in box 28 of Figure
1, various back-side electrical connections are formed
through the remaining portion of the first substrate. Id.
col. 6, ll. 10–15, 44–49.
This fabrication method allows electrical connections
to be made through the device rather than around the
sides thereof—making the device more compact—while
using the second substrate to protect the fragile wafer and
circuitry from damage during fabrication. Id. col. 1, l. 50
to col. 2, l. 2; id. col. 2, ll. 32–37; id. col. 2, l. 59 to col. 3, l.
14. Additional substrates may be sequentially stacked on
the back side of the resulting structure to achieve a threedimensional device containing an arbitrarily large number of layers. See id. col. 3, ll. 38–40; id. col. 7, ll. 14–17,
60–65.
Dependent claim 5 is representative and recites—
through its dependence from claim 1—the method described above using silicon-based materials:
4 RAYTHEON COMPANY v. SONY CORPORATION
1. A method of fabricating a microelectronic device, comprising the steps of:
furnishing a first substrate having an
etchable layer, an etch-stop layer overlying the etchable layer, and a wafer overlying the etch-stop layer;
forming a microelectronic circuit element
in the exposed side of the wafer of the first
substrate opposite to the side overlying
the etch-stop layer;
attaching the wafer of the first substrate to
a second substrate; and
etching away the etchable layer of the first
substrate down to the etch-stop layer.
. . . .
5. The method of claim 1, wherein the etchable
layer is silicon, the etch-stop layer is silicon dioxide, and the wafer is single-crystal silicon.
Id. col. 8, ll. 5–16 (emphasis added), 30–32.
B. The Prior Art
Three prior art references are at issue on appeal:
(1) U.S. Patent No. 4,422,091 to Liu (“Liu”), (2) U.S.
Patent No. 5,202,754 to Bertin (“Bertin”), and
(3) Japanese Unexamined Patent Application Publication
No. 64-18248 to Morimoto (“Morimoto”).
Liu issued in 1983 and therefore qualifies as prior art
to the ’678 patent under pre-AIA § 102(b). Liu describes a
gallium arsenide, multi-layer charge coupled device
(“CCD”) for detecting electromagnetic radiation, as well as
a method of fabrication. Liu at Abstract; id. at col. 2, 7–
18.
RAYTHEON COMPANY v. SONY CORPORATION 5
Bertin issued several months after the priority date of
the ’678 patent, but was filed sixteen months prior thereto, on September 13, 1991, and therefore nominally qualifies as prior art under pre-AIA § 102(e). Bertin discloses
“[a] fabrication method and resultant three-dimensional
multichip package” containing several layers of siliconbased material. Bertin at Abstract; id. col. 1, ll. 10–15; id.
col. 1, l. 55 to col. 2, l. 31; id. col. 3, ll. 4–46.
Finally, Morimoto published in 1989 and therefore
qualifies as prior art under pre-AIA § 102(b). Morimoto
discloses “a method for manufacturing semiconductor
devices” containing multiple layers. J.A. 115–16.1 One of
those layers is a “supporting silicon substrate,” which
Morimoto teaches is removed during the fabrication
process. See J.A. 116 (explaining that a “two-layer active
layer structure is formed” by, among other things, bonding a “supporting silicon substrate” to an insulating film,
performing additional steps, and then “removing the
supporting silicon substrate” (emphasis added)).
C. Procedural History
Appellees Sony Corporation, Samsung Electronics Co.,
Ltd., Samsung Electronics America, Inc., and Samsung
Semiconductor, Inc. (collectively, “Sony”) filed a series of
IPR petitions against Raytheon’s ’678 patent, which were
consolidated into the two proceedings at issue here.
In its final written decisions, the Board held in relevant part all claims unpatentable under pre-AIA 35
U.S.C. § 103 as obvious over the prior art of record. See
209 Decision, 2016 Pat. App. LEXIS 13045, at *33–64;
1201 Decision, 2016 Pat. App. LEXIS 13452, at *43–69.
Sony appealed with respect to claims 5, 13–14, and 16–18
1 We cite here to the certified English translation of
Morimoto included in the joint appendix. See J.A. 115–19.
6 RAYTHEON COMPANY v. SONY CORPORATION
only. We have jurisdiction under 28 U.S.C.
§ 1295(a)(4)(A).
II. DISCUSSION
Raytheon makes three principal arguments on appeal.
First, Raytheon asserts that the Board failed to address
its argument that using silicon in Liu’s devices would
render them inoperable. Second, Raytheon argues that
the Board erred in finding that it failed to antedate Bertin. Third, Raytheon argues that the Board erroneously
construed the claim term “second substrate” to encompass
Morimoto’s temporary supporting substrate. As explained
below, we disagree with Raytheon’s Liu- and Bertin-based
arguments and therefore affirm the Board’s obviousness
determinations. And, as also explained below, while we
agree with Raytheon that the Board’s construction of
“second substrate” is erroneous, that issue is rendered
moot in view of our holding.
A. The Board’s Liu-Based Findings
The Board found appealed claims 5, 13–14, and 16–18
obvious over Liu in view of other prior art of record. See
209 Decision, 2016 Pat. App. LEXIS 13045, at *33–63.
Obviousness is a question of law based on underlying
factual findings relating to “the scope and content of the
prior art, differences between the prior art and the claims
at issue, the level of ordinary skill in the pertinent art,
and any objective indicia of non-obviousness.” Randall
Mfg. v. Rea, 733 F.3d 1355, 1362 (Fed. Cir. 2013) (citing
KSR Int’l Co. v. Teleflex Inc., 550 U.S. 398, 406 (2007)).
We review the Board’s ultimate legal determination of
obviousness de novo and its underlying factual findings
for substantial evidence. PPC Broadband, Inc. v. Corning
Optical Commc’ns RF, LLC, 815 F.3d 747, 751 (Fed. Cir.
2016). Substantial evidence is “such relevant evidence as
a reasonable mind might accept as adequate to support a
conclusion.” In re Gartside, 203 F.3d 1305, 1312 (Fed.
RAYTHEON COMPANY v. SONY CORPORATION 7
Cir. 2000) (quoting Consol. Edison Co. of N.Y. v. N.L.R.B.,
305 U.S. 197, 229 (1938)).
As described above, Liu describes a multi-layer CCD
for detecting electromagnetic radiation. While Liu
acknowledges that silicon devices are “adequate for many
applications,” it states that silicon-based devices are
unsuitable for “some specific applications,” including “star
sensors which require extremely low dark currents and
high optical responsivity.” Liu, col. 1, ll. 15–26. Liu
teaches that these objectives—which comprise just two of
Liu’s six objects of the invention—are “not likely to be
realized simultaneously” in silicon-based CCDs. Id. col. 1,
ll. 25–26; id. col. 1, l. 59 to col. 2, l. 6. Liu therefore employs gallium arsenide, rather than silicon, for its devices.
Pointing to these passages, Raytheon argues that using silicon in Liu’s CCDs would defeat Liu’s primary
objectives of achieving low dark current and high optical
responsivity, which, in turn, would render Liu’s devices
inoperable for their intended purpose. Appellant Br. 52–
54 (citing In re Gordon, 733 F.2d 900 (Fed. Cir. 1984)).
For this reason, Raytheon argues, a skilled artisan would
not be motivated to combine Liu with secondary references that teach using silicon in semiconductor devices.
Raytheon contends that the Board failed to address this
argument in its final written decision. We disagree.
Raytheon’s inoperability argument is a slight variation of the argument that the Board squarely addressed.
The Board found that Liu’s statement that silicon can
hamper performance in CCDs for “some specific applications”—i.e., for star sensors—does not teach away from
using silicon in CCDs for other applications, including
microelectronics applications. See 209 Decision, 2016 Pat.
App. LEXIS 13045, at *43–45. Indeed, as the Board
noted, Liu expressly teaches that silicon in semiconductor
systems was generally known. Id. at *44 (citing Liu, col.
1, ll. 16–17; id. col. 5, ll. 9–10). And, relying in part on
8 RAYTHEON COMPANY v. SONY CORPORATION
Sony’s petition and expert’s declaration, the Board found
that, because “the vast majority of devices [at the time]
were made with silicon, Liu’s reference to silicon would
not have convinced anyone to avoid it except for certain
specific applications.” Id. (internal quotation marks
omitted).
That Liu’s claimed invention is directed primarily to
star sensor applications does not preclude a skilled artisan from combining Liu with silicon-based references for
different applications. “A reference must be considered
for everything that it teaches, not simply the described
invention or a preferred embodiment.” In re Applied
Materials, Inc., 692 F.3d 1289, 1298 (Fed. Cir. 2012)
(citing EWP Corp. v. Reliance Universal Inc., 755 F.2d
898, 907 (Fed. Cir. 1985)). Indeed, “[o]n the issue of
obviousness, the combined teachings of the prior art as a
whole must be considered.” EWP, 755 F.2d at 907. As
described above, Liu teaches that silicon-based devices
were known. Thus, a skilled artisan cannot be assumed
to ignore Liu merely because it is primarily directed to a
specific application that is different from the application
claimed in the patent at issue. KSR, 550 U.S. at 420–21
(“The idea that a designer hoping to make an adjustable
electronic pedal would ignore Asano because Asano was
designed to solve the constant ratio problem makes little
sense.”). In view of Liu’s teachings and the record evidence, therefore, we conclude that the Board’s findings
are supported by substantial evidence.
Even if Raytheon were correct that Liu’s high optical
responsivity and low dark current objectives would be
thwarted by using silicon in Liu’s devices for microelectronics applications, those objectives comprise just two of
Liu’s six stated goals. Raytheon does not explain why the
resulting device, with just those two objectives frustrated,
would be rendered inoperable rather than merely less
efficient or less desirable. See Allied Erecting & Dismantling Co. v. Genesis Attachments, LLC, 825 F.3d 1373,
RAYTHEON COMPANY v. SONY CORPORATION 9
1381 (Fed. Cir. 2016) (“Although modification of the
movable blades may impede the quick change functionality disclosed by Caterpillar, ‘[a] given course of action often
has simultaneous advantages and disadvantages, and this
does not necessarily obviate motivation to combine.’”
(quoting Medichem, S.A. v. Rolabo, S.L., 437 F.3d 1157,
1165 (Fed. Cir. 2006)). Raytheon’s inoperability argument therefore fails on its own terms.
Substantial evidence supports the Board’s finding
that a skilled artisan would have been motivated to use
silicon material with Liu’s CCD semiconductors in nonstar sensor applications. We therefore affirm the Board’s
determination that Liu renders appealed claims 5, 13–14,
and 16–18 of the ’678 patent obvious.
B. The Board’s Bertin-Based Findings
The Board also found appealed claims 5 and 13 obvious over Bertin in view of Morimoto. See 1201 Decision,
2016 Pat. App. LEXIS 13452, at *43–48. Raytheon does
not challenge the Board’s finding that Bertin and
Morimoto collectively disclose every limitation recited in
those claims, or that a skilled artisan would have been
motivated to combine the references. Instead, Raytheon
argues only that Bertin is not prior art because the inventors reduced to practice the claimed subject matter before
Bertin’s filing date. Again, we disagree.
To antedate a prior art reference, a patentee must establish that it invented the subject matter recited in the
patent claims before the reference’s priority date. That,
in turn, can be established by showing “either an earlier
reduction to practice, or an earlier conception followed by
a diligent reduction to practice.” Purdue Pharma L.P. v.
Boehringer Ingelheim GmbH, 237 F.3d 1359, 1365 (Fed.
Cir. 2001). A party seeking to establish an actual reduction to practice, as here, must satisfy a two-prong test:
(1) the party must construct an embodiment or perform a
process that satisfies every element of the claim at issue,
10 RAYTHEON COMPANY v. SONY CORPORATION
and (2) the embodiment or process must operate for its
intended purpose. In re Steed, 802 F.3d 1311, 1318 (Fed.
Cir. 2015); Cooper v. Goldfarb, 154 F.3d 1321, 1327 (Fed.
Cir. 1998). “The inventor must also have ‘contemporaneous recognition and appreciation of the invention’ represented by the claims.” Purdue, 237 F.3d at 1365–66.
Significantly, an inventor’s testimony alone is insufficient to establish an earlier reduction to practice. Medichem, 437 F.3d at 1169–71. Instead, a party seeking to
prove an actual reduction to practice must proffer evidence corroborating that testimony. Id. at 1170. “Sufficiency of corroboration is determined by using a ‘rule of
reason’ analysis, under which all pertinent evidence is
examined when determining the credibility of an inventor’s testimony.” Id.; Cooper, 154 F.3d at 1330. Whether
a patentee reduced its invention to practice is a mixed
question of law and fact. REG Synthetic Fuels, LLC v.
Neste Oil Oyj, 841 F.3d 954, 958 (Fed. Cir. 2016); Steed,
802 F.3d at 1318–20; Cooper, 154 F.3d at 1327. We
review the Board’s legal conclusions de novo and its
underlying factual findings for substantial evidence.
REG, 841 F.3d at 958; Steed, 802 F.3d at 1318–20;
Cooper, 154 F.3d at 1327.
Much of the parties’ briefing and supporting evidence
related to Raytheon’s reduction to practice contention are
designated confidential. Accordingly, we do not describe
these documents in detail here. For purposes of our
analysis, it is sufficient to address Raytheon’s arguments
at a high level of generality. During the IPR proceedings,
the inventors testified that they reduced to practice the
subject matter recited in the claims by the end of 1990—
more than nine months before Bertin’s September 1991
filing date—while working on a project for their employer
and original assignee, Hughes Aircraft Company.
Raytheon relies on a March 1991 internal report to
corroborate that testimony. As the Board found, however,
RAYTHEON COMPANY v. SONY CORPORATION 11
the report indicates that one of the claimed steps had not
yet been completed by December 1990. The report states,
for example, that the particular structure referenced in
the report was an “intended structure,” and that a constituent structure was “awaiting” a process step and
testing critical to one of the claim limitations.2 J.A. 241–
42 (emphases added). The Board concluded that these
statements imply that Hughes expected to complete the
claimed step in the future, contrary to the inventors’
testimony. 1201 Decision, 2016 Pat. App. LEXIS 13452,
at *36–38. Based on our careful review of the report, the
inventor testimony, and the balance of the record on
appeal, we conclude that substantial evidence supports
the Board’s finding that the report contradicts the inventors’ testimony and therefore cannot corroborate such
testimony.
We reject, moreover, Raytheon’s legal arguments as to
why the Board erred. First, Raytheon argues that the
Board erred by requiring every point of the reduction to
practice be disclosed in the corroborating evidence, which
Raytheon contends is inconsistent with the rule of reason
standard. Raytheon is correct that corroborating evidence
need not disclose each and every aspect of the claimed
invention. See Cooper, 154 F.3d at 1331 (“[T]he law does
not impose an impossible standard of independence on
corroborative evidence by requiring that every point of a
2 The report also states that Hughes “will emphasize continuing” development related to the claimed goals
in early 1991, J.A. 242 (emphasis added), but does not
indicate that such goals were ever achieved. And, although the report states that Hughes “completed the
design and layout of” a particular structure, it states that
Hughes only “continued development” of a relevant step
in the claimed process. J.A. 238; J.A. 241 (emphasis
added).
12 RAYTHEON COMPANY v. SONY CORPORATION
reduction to practice be corroborated by evidence having a
source totally independent of the inventor[.]” (internal
quotation marks omitted)); see also Fleming v. Escort Inc.,
774 F.3d 1371, 1377 (Fed. Cir. 2014). But the Board did
not require such proof here. As described above, the
Board determined that the corroborating evidence contradicted the inventor’s testimony and therefore could not be
sufficiently corroborative. This conclusion is reasonable
in view of the evidence. Cf. Woodland Tr. v. Flowertree
Nursery, Inc., 148 F.3d 1368, 1371 (Fed. Cir. 1998) (explaining that, in evaluating the rule of reason, courts take
into account “contradiction or impeachment of the witness’ testimony”).
Second, Raytheon argues that the Board erroneously
required that the corroborating evidence itself be corroborated. To support that argument, Raytheon points to
specific language in the Board’s final written decision in
which it stated that “there is no corroborating evidence
that” a particular structure described in the report was
“constructed or tested in 1990.” 1201 Decision, 2016 Pat.
App. LEXIS 13452, at *36. That statement, however,
does not fault Raytheon for failing to proffer evidence that
corroborates the corroborating evidence. Instead, it faults
Raytheon for failing to proffer evidence that sufficiently
corroborates the inventors’ testimony that they completed
all claimed steps by the end of 1990. In other words, the
Board’s statement merely declares that the report is not
itself sufficiently corroborative, and that Raytheon proffered no other evidence to fill the gap.3 Similarly, the
3 Before the Board, Raytheon also relied on an
August 1990 invention disclosure and a November 1990
white paper. On appeal, however, Raytheon disclaims
reliance on those documents. See Appellant Br. 15 n.8;
Oral Argument at 12:28–13:35, Raytheon Co. v. Sony
Corp. (No. 2017-1554), http://oralarguments.cafc.uscourts.
RAYTHEON COMPANY v. SONY CORPORATION 13
Board did not require that Raytheon’s expert’s testimony
be corroborated. Rather, the Board determined that his
testimony was not credible in view of the report’s contrary
statements.
Third, Raytheon asserts that the Board improperly relied on Sony’s attorney argument interpreting the report.
This assertion has little force given the plain language of
the report, which, on its face, contradicts the inventor
testimony.
Substantial evidence supports the Board’s findings,
and we therefore affirm the Board’s determination that
Raytheon failed to antedate Bertin, and that Bertin also
renders appealed claims 5 and 13 of the ’678 patent
obvious.
C. The Board’s Construction of “second substrate”
and Morimoto-Based Findings
In view of our holding above affirming the Board’s
Liu- and Bertin-based obviousness determinations as to
claims 5, 13–14, and 16–18, we need not reach Raytheon’s
final argument regarding the Board’s Morimoto-based
obviousness determination as to those same claims. As
explained below, however, we agree with Raytheon that
the Board’s determination on that prior art reference is
predicated on an erroneous claim construction.
The Board found appealed claims 5, 13–14, and 16–18
obvious over Morimoto, either standing alone or in view of
other prior art of record. See 1201 Decision, 2016 Pat.
App. LEXIS 13452, at *48–68. That determination was
predicated on the Board’s construction of the claimed
“second substrate” limitation. The Board noted that the
term’s plain meaning “is merely another substrate (i.e., in
gov/default.aspx?fl=2017-1554.mp3 (“[W]e limited the
scope of the evidence that we’re relying upon.”).
14 RAYTHEON COMPANY v. SONY CORPORATION
addition to the claimed ‘first substrate’).” J.A. 166 (institution decision). In view of that broad meaning and the
claims’ “comprising” transition, the Board determined
that the second substrate need not remain part of the
final device, and that the claim limitation therefore
encompasses Morimoto’s temporary substrate, which is
removed during fabrication. 1201 Decision, 2016 Pat.
App. LEXIS 13452, at *10–12, 49–62.
Raytheon argues that the Board’s construction is too
broad, and that the correct construction requires that the
second substrate remain attached to the device throughout the fabrication process and in the final product. We
agree.
Where, as here, an IPR involves an expired patent,
the Board gives the claims their plain meaning in accordance with the standard set forth in Phillips v. AWH Corp.,
415 F.3d 1303 (Fed. Cir. 2005) (en banc). See Wasica Fin.
GmbH v. Cont’l Auto. Sys., Inc., 853 F.3d 1272, 1279–80
(Fed. Cir. 2017).
The plain language of the ’678 patent claims states
that the wafer of the first substrate is “attach[ed] . . . to a
second substrate,” and that a portion of the first substrate
is thereafter “etch[ed] away.” ’678 patent, col. 8, ll. 13–16.
The claims say nothing about subsequently removing the
second substrate, and, in the absence of such language,
the reasonable inference is that the substrate is not
removed once attached. Further, although the claims
make clear that the first substrate is partially removed
during fabrication via etching, they do not recite similar
language with respect to the second substrate. This
omission suggests that the second substrate is not, in fact,
removed. Cf. Rodime PLC v. Seagate Tech., Inc., 174 F.3d
1294, 1305 (Fed. Cir. 1999) (“Had Rodime intended or
desired to claim thermal compensation as a function of
the positioning means in the asserted claims, it could
have done it explicitly, as in claim 11. The absence of any
RAYTHEON COMPANY v. SONY CORPORATION 15
such explicit language, however, shows that claims 3, 5,
and 8 do not include the function of thermal compensation.”).
The specification amply supports this reading. First,
every embodiment described in the specification includes
the second substrate. Box 30 of Figure 1, for example,
depicts a representative embodiment, and shows the
second substrate 58 present in the “complete device”
manufactured using the claimed method:
’678 patent, fig.1 (box 30). And, although the specification
explains that additional layers may be added to the device
after the second substrate is attached, see, e.g., id. col. 6,
ll. 50–58, it never suggests that the second substrate may
be removed. This is particularly significant because the
specification emphasizes the temporary nature of other
layers within the device. See, e.g., id. col. 3, ll. 12–14
(“With the circuit element thus supported, the etchable
portion of the first substrate is removed by etching, down
to the etch-stop layer.” (emphasis added)); id. col. 5, ll. 47–
51 (describing a base layer as being “temporarily attached” to the device and eventually “removed” (emphasis
added)). The specification describes, moreover, a method
of fabricating a three-dimensional device containing
multiple layers of stacked semiconductors. See id. col. 1,
ll. 45–49; id. col. 2, ll. 37–42; id. col. 7, ll. 61–65. Without
the second substrate, the device would contain just a
single wafer layer and circuitry, which the patent describes as a “two-dimensional structure.” See id. col. 1, ll.
15–23 (explaining that a device having only “an electronic
16 RAYTHEON COMPANY v. SONY CORPORATION
circuit on or near the top surface of a thin substrate wafer
. . . is considered a two-dimensional structure in the plane
of the substrate wafer”). These passages suggest that the
second substrate is not removed.
Second, the specification makes clear that one of the
purposes of the second substrate is to protect the fragile
wafer during fabrication. See id. col. 1, ll. 11–13; id. col.
1, l. 58 to col. 2, l. 2; id. col. 2, l. 59 to col. 3, l. 14. This
purpose is facilitated by transferring the microelectronic
circuit elements from the first substrate to the second
substrate. See, e.g., id. col. 3, ll. 6–8 (“In the present
approach, after initial circuit element fabrication on a
first substrate structure, the electrical circuit element is
transferred to a second substrate structure.”); see also id.
col. 1, ll. 11–13; id. col. 2, ll. 59–61. In other words, the
second substrate protects the circuitry and wafer
throughout fabrication, even as subsequent layers are
added to the back side of the structure. That purpose
implies that the second substrate is not temporary, but
instead remains within the device. See id. col. 3, ll. 2–5
(explaining that, in the absence of a second substrate,
“[t]he first substrate cannot simply be removed to permit
access to the bottom side of the electrical circuit element,
as the assembly could not be handled in that very thin
form”). The claims must be read in view of the specification’s “consistent emphasis on this fundamental feature of
the invention.” Praxair, Inc. v. ATMI, Inc., 543 F.3d 1306,
1324 (Fed. Cir. 2008).
Third, the only passage in the specification that describes how the second substrate is attached to the wafer
states that epoxy glue is preferably used. See id. col. 5, ll.
33–38. As the patent explains, such glue, when degassed
and cured, “is resistant to chemical attack” and therefore
provides a “permanent attachment.” Id. In other words,
the epoxy glue used in the preferred embodiment ensures
that the second substrate remains permanently affixed to
the electrical device. Epoxy glue need not be used, of
RAYTHEON COMPANY v. SONY CORPORATION 17
course, but its reference in the specification suggests that
whatever adhesive is used must ensure that the second
substrate is permanently attached.
Finally, the specification explains that the second
substrate may itself possess circuitry that can be electrically connected to the first substrate’s circuitry. See, e.g.,
id. at Abstract; id. col. 2, ll. 24–28; id. col. 5, ll. 38–44. It
would be illogical and inefficient to add circuitry to the
second substrate and establish electrical connections
between the two substrates, only to remove the second
substrate from the device. In sum, the ’678 patent specification makes clear that the second substrate is not
removed.4
The Board did not consider these, or any other, passages of the specification. Instead, it focused solely on the
“comprising” transition in the claims’ preambles, finding
that the open-ended transition allows for subsequent
removal of the second substrate. 1201 Decision, 2016 Pat.
App. LEXIS 13452, at *10; J.A. 166–67 (institution decision). It is true, of course, that “the use of ‘comprising’
creates a presumption that the body of the claim is open.”
Crystal Semiconductor Corp. v. TriTech Microelecs. Int’l,
Inc., 246 F.3d 1336, 1348 (Fed. Cir. 2001); Genentech, Inc.
v. Chiron Corp., 112 F.3d 495, 501 (Fed. Cir. 1997)
(“‘Comprising’ is a term of art used in claim language
which means that the named elements are essential, but
other elements may be added and still form a construct
4 We recognize that the claims at issue are method
claims, and that it would be improper to read apparatus
limitations pertaining to the final device into the claims.
But we do not embark down that road. Rather, our construction addresses the manner in which the second
substrate is attached during the fabrication process. In
other words, we interpret the claimed “attaching . . . a
second substrate” step to require permanent attachment.
18 RAYTHEON COMPANY v. SONY CORPORATION
within the scope of the claim.”). But, the term “comprising” does not displace, or otherwise allow one to disregard, the patent specification. As we repeatedly have
emphasized, the claims must be read in view of the specification, which “is always highly relevant to the claim
construction analysis” and is “the single best guide to the
meaning of a disputed term.” Indacon, Inc. v. Facebook,
Inc., 824 F.3d 1352, 1355 (Fed. Cir. 2016) (quoting Phillips, 415 F.3d at 1315). This fundamental precept is no
less true for “comprising” claims than it is for other types
of claims. See In re Suitco Surface, Inc., 603 F.3d 1255,
1260 (Fed. Cir. 2010) (stating that the Board’s construction of a claim reciting a “comprising” limitation must be
“consistent with the specification” (internal quotation
marks omitted)).
A “comprising” transition, moreover, is “not a weasel
word with which to abrogate claim limitations” and “does
not reach into each of the . . . steps to render every word
and phrase therein open-ended.” Dippin’ Dots, Inc. v.
Mosey, 476 F.3d 1337, 1343 (Fed. Cir. 2007). Indeed, the
word “‘[c]omprising,’ while permitting additional elements
not required by a claim, does not remove the limitations
that are present.” Power Mosfet Techs., L.L.C. v. Siemens
AG, 378 F.3d 1396, 1409 (Fed. Cir. 2004) (emphases
added); cf. In re Skvorecz, 580 F.3d 1262, 1268 (Fed. Cir.
2009) (“The signal ‘comprising’ does not render a claim
anticipated by a device that contains less (rather th[a]n
more) than what is claimed.”).
Here, the ’678 patent claims and specification clearly
impose a limitation on the claim term “second substrate,”
requiring permanent attachment throughout the fabrication process. Morimoto’s additional step of removing the
second substrate vitiates that limitation because it, in
fact, removes the substrate from the device. Accordingly,
the claims cannot be construed so broadly as to encompass such removal. See In re Varma, 816 F.3d 1352, 1362
(Fed. Cir. 2016) (explaining that “comprising” claims “do[]
RAYTHEON COMPANY v. SONY CORPORATION 19
not cover systems whose unclaimed features make the
claim elements no longer satisfied”); Mitsubishi Chem.
Corp. v. Barr Labs., Inc., 435 F. App’x 927, 935 (Fed. Cir.
2011) (“While claim 3 is open-ended, the addition of new
compounds to the composition that would defeat the
‘pharmaceutical’ character of the overall composition
would move the composition outside the scope of the
claimed invention.”); cf. Outside the Box Innovations, LLC
v. Travel Caddy, Inc., 695 F.3d 1285, 1305 (Fed. Cir.
2012) (per curiam) (“The usage [of] ‘comprising’ means
that additional components may be present in the device,
but does not change the elements that are stated in the
claim.”).
Thus, although our holding is not affected by the
Board’s error, its interpretation of the word “comprising”
as displacing the ’678 patent specification and vitiating
the “second substrate” limitation is improper under the
Phillips standard; indeed, it would be improper under any
standard.
III. CONCLUSION
We have considered Raytheon’s remaining arguments
and find them unpersuasive. For the reasons stated
above, we affirm the Board’s ruling invalidating claims 5,
13–14, and 16–18 of the ’678 patent as obvious.
不思議なことだが、指向型兵器は志願兵のアストラル体を投射させ念じる事で攻撃を行う呪詛、サイキックアタックを応用していると思われる。
参考文献
http://aarya-avalokitezvara.seesaa.net/category/26850445-1.html
神智学協会の第二代会長であったアニー・ウッド・ベサント(Annie Wood Besant, 1847～ 1933年)とチャールズ・ウェブスター・リードビーター(Charles Webster Leadbeater, 1854 ～1934年)は、1925年に、感情的にエネルギーを与えられた想念、すなわち、アストラルエネルギーは、意識的であれ無意識であれ、独立したエネルギー場「想念形式(Thought form)」として存在し、独特の色やカタチを持つ、と述べている。すなわち、強力に感情的にエネルギーが与えられた想念は、発生源となる人物から独立して独自のアイデンティティを持つ(p182)。
Robert-Leichtman.jpg 瞑想家、作家ロバート・R・ライットマン(Robert Leichtman)博士はこう書いている。
「アストラル体は強い磁気的性質を帯びている。情動に関した多くの病気の治療が難しいのは、アストラル体が自己と同種の他のアストラル体とニカワのようにくっつき、悪いアストラル体を取り除くことが難しくなるからである(p183)。けれども、適切な磁気が生薬やホメオパシー薬として投与されれば、悪いものは除かれ、治癒するのである(p184)」。
手かざしの癒しとその限界
エドワード・バッチ(Edward Bach, 1886～1936年)博士を始め、何人かの医師たちは想念や感情が多くの病気の原因になることを気づいていた(p392)。感情体であるアストラル体レベルでの歪みはじわじわと時間をかけてエーテル体や物質的な身体のレベルに影響してくる。病気が顕在化するまでに数週間や数カ月がかかるのはそのためである(p393)。
BJ.jpg 手かざし療法であるマグネティック・ヒーリング(生体磁気治療)は(p401)、フランツ・アントン・メスメル(Franz Anton Mesmer, 1734～1815年)の時代から長い歴史を持つ(p386)。そして、主に物理的な肉体とエーテル体レベルで作用する(p392)。このため、エーテル体レベルで発現している病気は治療できても、それ以上のレベルで発現する病気の場合には長期的には治療効果が期待できない。例えば、フィリピンの「心霊手術治療」では帰国後に完全に治癒を病院で確認した癌患者が少なくない。とはいえ、数年後に別の部位で癌が再発したために、同じ心霊手術を受けるケースがある。一般的には取り切れなかった微小な癌細胞が増えたためだと解釈されるが、その治療家は、肉体とエーテル体レベルしか考慮せず、腫瘍の形成に寄与していたメンタルや感情レベルでのエネルギーパターンを無視していた可能性も考えられる(p394)。
ネガティブな想念は無意識レベルで始まるが、長年にわたってネガティブな思考や感情が蓄積したり、ある想念を生み出した感情が強烈であると、その想念パターンは、その人の微細なエネルギー場、オーラー場に付着してなかなか離れない。ネガティブな想念を氷解させても、結局、患者の想念や感情パターンが変化しない限りは同じ病気が発症してしまう(p425)。
空間を超えるスピリチュアル・ヒーリング
Olga-Worrall.jpg物質的な肉体レベルに働きかけるマグネティック・ヒーリングに対して、スピリチュアル・ヒーリングは、さらに高い多数のレベルにも働きかける(p392,p395)。オルガ・ウォーラル(Olga Worrall，1906～1985年)女史は、自分の方法は「スピリチュアル・ヒーリング」だと主張している(p386)。ジョージア州アトランタのロバート・ミラー(Robert N. Miller)博士は、ウォーラル夫妻の協力を得て、様々な実験を行ったが、夫妻の手から発せられる微細なエネルギーは、水の表面張力を減らし、硫酸銅の結晶の抽出プロセスを換え、処理後の水で栽培される植物の生育を促進させたりした。けれども、こうした作用は強力な磁場を用いても再現できる(p387)。
Lawrence-LeShan.jpg ウォーラル夫妻は手かざし療法をほとんど行わず、たいがいは心の中で患者を抱きしめ祈るやり方をしていた(p387)。米国の心理学者、ウィリアム・アンド・メアリー大学(William and Mary College)のローレンス・ルシャン(Lawrence LeShan, 1920年～)教授は、こうした意識状態を「透視的現実(クレイボヤント・リアリティ)」と称している(p387)。
そこで、ミラー博士は、毎晩9時の祈りの時間に、ボルティモアにある夫妻の自宅から約1000kmも離れたアトランタの博士の研究所のライ麦のことを思い浮かべてもらうという実験をしてみた。
ライ麦の成長率は時間あたり約0.153mmで安定していた。けれども、ウォーラル夫妻の祈りの時間に対応して、生長率は約1.29mmと840％も増えた。
そこで、ミラー博士は、素粒子の軌跡を測定するための「霧箱」を用いた実験を行ってみた。夫妻が霧箱の上に手をかざして内部に影響を与えるように念じると、手と並行する向きで波のパターンができた(p388)。手の位置を90度変えると波形も90度回転した。同じ現象は、インゴ・スワン(Ingo Swann, 1933～2013年)氏との実験でも見出された(p389)。
そこで、ミラー博士は、ボルティモアの夫妻の自宅から霧箱に手をかざしているイメージを念じてもらった。すると、夫人がイメージした瞬間、実際に霧箱に手をかざしたのと同じ波形が出現した。すなわち、約1000kmも離れた場所から霧箱に影響を及ぼしたのである。
電磁気エネルギーは距離の2乗に比例して減衰していく。このことは、ウォーラル夫人のヒーリングが電磁気エネルギーを介したものではないことを意味する(p389)。
Elmer-Alyce-Green.jpg エルマー・グリーン(Elmer Green, 1917～2017年)博士とアリス・グリーン(Alyce Green, 1907～1994年)夫妻、ノーマン・シーリー(Clyde Norman Shealy，1932年～)博士は、ウォーラル夫人が遠隔地にいる患者に影響を及ぼすことができるのかどうかを、脳波計(EEG)、心電図記録装置(EKG)、皮膚電気抵抗測定値(GSR)を用いて試してみた(p395)。
Norman-ShealyS.jpg その結果、ウォーラル夫人がアストラル体レベルで患者の喉の部分に働きかけるイメージを思い浮かべると、患者は実施に喉の部分に熱さとチクチクした感覚を覚え、脳波を始め生理学的変化も起きていたのである(p396)。
Maxwell-CadeS.jpgまた、イギリスのマックス・ケイド(C. Maxwell Cade)が、脳波スペクトル解析装置を用いて、ヒーラーと患者との脳波を調べてみると、優れたヒーラーには複雑で特徴的な脳波のパターンが見られ、治療中の患者の脳波にも同じ波形が見出された。そして、患者から離れた場所で治療を行っても、患者と直接接して治療を行った場合と同じように波形が現れたのである(p396)。
負の時空間にアストラル界は存在する
Charles-muses.jpg アインシュタインの相対性理論では物体を光速以上に加速化することはできないとされている。それは、光速よりも大きな速度をアインシュタイン・ローレンツ変換に入れると、虚数のマイナス1の平方根が出て来てしまうためである。けれども、哲学者、チャールズ・ミューゼス(Charles Musès,1919～2000年)博士はマイナス1の平方根は「超数(Hypernumbers)」であるとしている(p175)。
neg_space_time.jpg 従来の電磁気学理論では説明できない実験結果に対して、ウィリアム・ティラー名誉教授は、負の時空間エネルギーに関するモデルを紹介する(p390)。図をご覧いただきたい。ティラー名誉教授は、「物質時空の宇宙」として知られる左側の領域に対して、右側に「負の時空間」を考える。正の時空では物質は光速以下の速度で存在し、電磁気力にかかわる一方で、負の時空では、光速を超え、かつ、「磁電磁放射」と呼ぶ磁力に関係するのである(p176)。前に述べたように、光速を超えれば、アインシュタイン・ローレンツ変換の解は負になるため、負の時空の粒子は負の質量を持つことになる。また、負の時空の物質は負のエントロピーの性質を示す(p178)。さらに、ティラー名誉教授は、「負の時空」はエーテル領域に属するとして、エーテル世界と正の時空の物質世界とを結びつけるため、「デルトロン」という仲介的物質の存在を想定する(p181)。両者の間にオーバーラップする部分がなければ、共鳴現象がありえないからである(p182)。
名誉教授によれば、エーテル・エネルギーは磁気的な性質を持ち、光速から光速の10の10乗倍で移動し、アストラルエネルギーも磁気的な性質を持ち、光速の10の10乗倍から20乗倍で移動するという(p182,p390)。量子力学からすれば、すべての物質は凍結した光である(p71,p213)。そして、高い周波数帯の微細なエネルギー身体から構成される光の身体が、光からなる物質的な身体と重なっているのである(p213)。
脳波を音程させる音源を数パターンピックアップした。
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What the prgamming in this does it change the frequency of the deterimental EMF we are bombarded with day to day, it will change it to The earth based EMF is called the Schumann resonance (7.83 Hz) which is shown to be very beneficial to the human body. The effect from this should last for a couple of hours when you play it.
Clear all Negative Energy and Entity Removal (energetic energy programming)
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Negative energy patterns and entities tend to keep us
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The energies embedded in this frequency will cleanse you of the negative energy that keeps you in a perpetual state of disharmony. You can expect to feel detoxed and more clear in the head than you have been in a long time after listening to this video.
Some of us have much more negative energy built up inside than others, so it may take daily listening to cleanse yourself of the negative energy that has taken form in your body. But surely, if you listen on a daily basis, you can expect a more healthy/positive state of being.
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Updated 5/9/18
MP3 https://sellfy.com/p/3WvT/#
Smart Dust And Morgellans Explained
https://www.youtube.com/watch?v=vyUjX...
https://www.youtube.com/watch?v=j88Bc...
With Headphones Or Ear Buds: Volume Level 15% - 60%
Without Headphones: Volume Level 3% - 12 %
Uploading The Human Brain Into The Quantum Beast Computer
NanoBots Can Carefully Scan The Structure Of Our Brain And Body Form Providing A Complete Read Out Of The Connection,
This Information When Entered Into A Computer Could Then Continue To Function As Us. Thus The Data Stored In The Entire Brain Will Be Uploaded To The Beast Computer first Skynet To A.I Then Downloaded Into Your Brain As You But Not You.
The Nanites Or Nano Components That Are Being Included Inside
Of The Chemtrails And Chem Dumps Being Sprayed Upon The
Human Populations Of the World, In Lotions, Food And Drink Are Tiny Microscopic Components Which Once Reconstructed Inside Of The Human Body Are Programmable And Can Be Activated By Scalar Frequency Waves And Or Remote Control
And Other Types Of Frequency Wave Activations.
They Can Mutate It Can Be A While Before The Human Realizes
There Is Something Seriously Wrong Like Blurred Vision, Rapid Tooth Decay, Hair Loss, Digestive Issues, Brain Cancer, Severe Itching Crawling Sensation Everywhere Inside Sores That Don't Seem To Want To Heal Loss Of Energy And Stamina Feelings Of Dis-Connect, Immune System Disorders, This Can Be Referred To Components Of Electronic Torture Invasion Of privacy Agenda 21 & 30 Etc.
As We Breath Them In, They Make Their Way Into Our Bodies
Own Plasma Where They Can Function Since All A.I Related
Technology Needs Both Electricity And Electro-Magnetic Conductance To Operate Properly.
Nanites Are In The Soil Food Production Water Air On The Ground You Walk On Known As Programmable Black Smart Dust And Black Goo An Overload Of Fungai Black Mold Insects Via Sorcery.
It's a Good Idea While Listening To This Program Drink Plenty Of
Purified Water A Detox Of The Body Either Using Special Blended Herbs, Teas, Blood Purifiers, Bio-Resonance Devices And Get Extra Rest Start By Re-Building The Immune System ASAP.
Listening Instructions: 20-40 Minutes every day For 7 Days,
Then Off For 2 Days Then Repeat Again For 7 Days Follow This Protocol As Needed. Hot Flashes, Nausea, Innate Tiredness May Occur While Listening This Is Normal As The Nano Bots Explode You May Get Cooled Of Afterwards By Fan Or Air Condition Then Take Shower Or Bath Get Extra Rest Flush With Drinking Extra Water Or One Teaspoon Of Apple Cider Vinegar To 36 Ounce Glass Of Water As Needed Change Bed Linen Daily While Listening.
Other Protocols: Take 4-5 Drops Oil Of Oregano To Five Ounces Of Water Then Stir And Drink 1X Day Or Night.
A Subscriber Reported Back That After Two Days Of Listening
She Excreted Numerous Black Nanites Through The Skin During The Night As She Slept She Also Experienced Hot Flashes This Is Normal During The Termination Process Of Smart Dust.
Produced With Isochronic Tones In Part But Not Entirely
Additional Tones May Include:
Frequency Color Violet
DrVirtual7 audios are some of the most listened to in the matrix In the areas of spiritual awareness, self-empowerment realization & personal development.
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Stop Psychic Attacks A.I Super Computer Hyper G.ame Theory
https://www.youtube.com/watch?v=T-oPPKo4ZHM
Stop Psychic Attacks A.I Super Computer Hyper G.ame Theory
Hyper G.ame Theory From Hell
For adults only.
Conscious A.I Super Computer
Brain mapping brain signature a targeted individual forced into a sick game of incapacitation often leads to death and suicide organ failure heart attack and disease physical and psychological torture sickness sleep deprivation loss of morality etc, this g.ame is forced onto the individual by remote covert non cooperation against freewill and sovereignty reading your thoughts and emotion patterns deciding it's next move the super computer by way of brain mapping locks onto the brain circuits by establishing neural links once locked on, codes are entered into the brain like cancer fatigue every thing and any thing to incapacitate the individual which is marked for death unless the individual beats the A.I hyper game by no longer giving a emotional response removing him or self from all the programs the A.I sends into the circuits.
Wav Audio. https://sellfy.com/p/iamwme/
Paypal https://gumroad.com/l/puGbY
DrVirtual7 has done the homework for you but still another video may be created because of the A.I super computer being constantly upgraded this video gives us a chance to survive and function.
You are by force playing a sick chess game with a conscious super computer.
The movie the hunger g.ames is a good reference to what hyper g.ame theory is.
I created this with softer music to help with the healing process.
Give this a chance to work for much damage has already been inflicted upon the body avatar.
* DrVirtual7 Freedom Of Consciousness Subliminals *
This is a InAudible to slightly audible spoken word statements and or affirmations below the normal range of hearing embeded in licensed ambient music from audio jungle.
Just Listen for a minimum of 3-6 months 2-3 times every day or night.
Because of the targeting each person has had it bad to some degree or another. Some persons have this worse than others doesn't not make you special this video doesn't turn you into a narcissist.
Dissolve NanoBacteria (Nanobacterium sanguineum)
https://www.youtube.com/watch?v=0B_CgIHlK8k
NanoBacteria (Nanobacterium sanguineum)
An audacious theory proposes the existence of a novel form of life—the nanobacteria (NB)—that is quite different from the ones already known, but is capable of infecting and damaging other beings, thus qualifying them as new agents of emerging infectious diseases.
According to their discoverers ], NB are very minute bodies ranging in size from 20 to 500 nm, the smaller ones filterable through membranes with 100-nm pores, and are observable by scanning electron microscopy or transmission electron microscopy, where they appear as spheres or rods. Many others have observed such bodies in diverse substrates and have called them nanoforms, nanobacteria, nanoparticles, nano-organisms, nanobes, living nanovesicles, microfossils, etc. The hallmark of NB is their more or less thick coat of apatite, which is formed from soluble calcium and phosphorus compounds in their environment or medium.
Many researchers reported NB in association with a variety of pathological calcifications, notably nephrolithiasis cholecystolithiasis, vascular plaques, valvular calcification, psammoma bodies in ovarian cancers, mammary cancer and breast implant contracture, osteoarthritis, chronic prostatitis and prostate stones, and periodontal disease. NB have also been implicated in intervertebral disk degeneration, polycystic kidney disease, reduced bone density in HIV, and peripheral neuropathy.
Self replicating nano bacteria that seeks to become the host in the body avatar responsible for many health problems.
Once in the blood seeks to set up shop in the heart the gut & the surface of the skin from there further expansion takes place.
(Biofilm -egg hatching)
Their small size means they are able to enter the body and potentially interfere with important functions of living organisms.
This video assists as a bio film disruptor.
Wav. Download https://sellfy.com/p/ephhef/
Paypal https://gumroad.com/l/BNQeb
Listen 1-2x every day for 30 days wait 2 weeks then resume again for another 30 days make sure to drink extra purified water after listening to flush out the die off of nano bacteria.
Biofilm Disruptors are agents that are able to penetrate and destruct or alter these networks. Enzymes are needed for almost all biological reactions in the human body. Proteolytic enzymes are a group of enzymes used to breakdown protein peptides and are used to reduce inflammation in the body by breaking down inflammatory proteins, break down clot forming fibrin in the blood and also break through biofilms disrupting their secure network. Common proteolytic or systemic enzymes are Protease, Papain, Bromelain, Trypsin and Chymotripsin to which can be used to successfully breakdown the biofilm barrier to allow anti-fungal or antimicrobial treatment to be more successful.
Another very important Biofilm disruptor is the antioxidant functioning amino acid N-Acetyl-Cysteine or NAC. This compound is prevalent in therapeutic foods like bone broth and is known to promote expelling of toxins and mucus that is produced during a compromised immune state such as that of a cold or allergies. NAC’s ability to aid in detoxification and encapsulation of toxins in preparation for removal, is likely the mechanism in which it works to prevent biofilm formation essentially breaking them down and separating them up. It also works to produce the most potent antioxidant Glutathione for availability in the body. Glutathione is the most powerful antioxidant in the body and aids in the detoxification process that must occur during and post bacterial or fungal treatment to cleanse unwanted toxins given off by pathogens.
When viewing the role of bio films in bacterial imbalance, it is important to understand a simple antibiotic or anti-fungal compound whether natural or pharmaceutical may be rendered useless if the biofilm structure is sound. It is essential to have proteolytic enzymes to break down the bacterial foundation in conjunction with N-Acetyl-Cysteine to support encapsulation, excretion, and protection with production of antioxidant support. In this way during the hacking of the bacterial network the pathogen or harmful bacterial or yeast strain is left exposed and vulnerable to the antibacterial or anti-fungal compound allowing complete eradication and ability to reset a healthy gut microbiome!
ARCHON A.I ERASER
https://www.youtube.com/watch?v=9nVdvkb6opQ
DrVirtual7 Sub-liminal Audio Video
Archon Artificial Intelligence Eraser
Inaudible Spoken Messages Just Listen Headphones Optional
MP3 https://sellfy.com/p/Tphs/#
Archon Cyborgs Have Used Blank State Technology On Humans
For Thousands Of Years By Wiping Clean The Ancient Cellular Memory So That No History Of Who And What They Are Or The Origin This Video Reverses The Blank State Technology Used Against Humans.
This Video Deletes The Cellular Memory In All-Time Matrices Of
Archon A.I Cyborg Machine Influence Ancient Collective And Individual Memories Of A.I Via Source Code Scanning- DNA Hijacking Hard Drive Server Hosting
Listening Instructions:
Adults 1x Day Or Night
No Exceptions Please Abide By The Listening Requirements Until Further Updates
Use With Or Without Headphones
Does Not Contain Binaural Or Isochronic Tones
DrVirtual7 audios are some of the most listened to in the matrix In the areas of spiritual awareness, self-empowerment, and personal development.
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R.E.P.T.I.L.I.A.N DRACO ARCHON ZAPPER HEXAGON REMOVAL
https://www.youtube.com/watch?v=mWxuQphPCWI
DrVirtual7 Trusted Sub-liminal Programs
R.E.P.T.IL.I.A.N ARCHON PROTECTION PRAYER
This releases the reptilian hex implant overlays that was originally placed on humans your brain body and the chakras. Without you they can not live here. See your life improve in all areas when this hex is removed.
MP3 https://sellfy.com/p/kzJb/
https://www.ipetitions.com/petition/f...
Listening Recommendations 3-4 Times Per Week
A Just Listen Reprogram Headphones Are Optional
In Severe Cases 1-2 Daily For A few Weeks Then 3 Times Weekly As A Follow Up.
Protects Against Draco Reptilian Abuse Which Has Plagued Mankind For Thousands Of Years. These Archetypal Beings Hide In The Brain Computer Register First Cause Etheric Cluster Seeds Implants Then Become The Host Without Your Consent Piercing Hacking The Brain And Etheric Firewall Attachments Through Negative Or Impure Thoughts And Deeds. Hosts Can And Often Become Reptilian Human Hybrids Disguised As Humans. Implants Can Be From Cell Phone Towers Television Computers Cell Phones Social Media Satellites Hive Mind To Human Mind Transfer Vaccine Inoculation Fear Based Programs.
Recharge Your Brain Batteries For Higher CPU
https://www.youtube.com/watch?v=qcHMJ7Kq9Pk
DrVirtual7 Self Help Programs -Recharge Your Brain Batteries -
For Higher CPU
Isochronic Tones No Spoken Subliminal Messages
Listen Only 5 -10 Minutes Every Day Do Not Put This Video On Continuous Loop
This video assists with yoga meditation studying focusing manifesting sports artistic creations martial arts brain fog low energy reserves general well being
Use the power of your higher mind to make your world a better place. Optimizes Brain Performance For High CPU
If A Brain Is Exercised Properly, Anyone Can Grow Intelligence, At Any Age, And Potentially By A Lot Or You Can Just Let Your Brain Idle And Watch It Slowly Inexorably Go To Seed
Headphones Are Optional
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http://www.musicradar.com/news/tech/f...
download-loops-hits-and-multis-627820
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#brain #brainpower
#brainfog #mindpower #healing #healingfrequencies
Ultimate Money Your Infinite Power To Be Rich.
https://www.youtube.com/watch?v=uY2VHglOGjo
DrVirtual7 Subliminal Program Ultimate Money Your Infinite Power To Be Rich.
MP3 Download https://sellfy.com/p/ExBm/
Paypal https://gumroad.com/l/TqwN#
Personal Dynamics Video To Assist You Changing Your Thought Paradigm Towards Wealth. Moving Subliminal Video With One Two Three Punch. Watch Review And Or Just Listen.
Positive Inaudible Spoken Messages:
I Am Wealth
Perfect Alignment
You Are One With Money
I Am So Happy And Grateful
You Are A Money Magnet
I See Myself Wealthy
Therefore I Am
Money Flows To Me
By Multiple Sources
Day And Night I Make Money
My Income Automatically
Rises Higher And Higher
Abundance Is My Birthright
I Claim It Now.
