音声送信兵器の開発は既に日本で着手していた。

日本で既にマイクロ波による聴覚効果の研究はスタートしていた。

 

ま、ウチはエアコンのフィルターがスピーカーになる程度の被害だけど。

その辺は分けないといけない。

 

Facebookで他の被害者の話をリサーチした。

実は音声送信被害者が聞いてる声をヒアリングすると妙な点がある。

音声送信被害者の意見は統合失調症の幻聴と異なり自我の欲求とリンクしてない内容が多い。

自我の欲求で例えば、「好きと嫌い」「やりたいとやりたくない」「生きたいと死にたい」が同時に存在した状態で自己矛盾があまりに続くと統合失調症の陽性反応が出る訳で。

まず、病理を理解して把握する事が大事だと思う。

ヒアリングした内容だと「殺してやる」的な内容があまりにも多い。

まあ、ヒアリング数少ないんでエビデンスまで言い切れないけどさ。

被害妄想からの乖離だとしても内容が同一に攻撃的過ぎて乖離による陽性反応とちょっと違うんだ。

 

まあ、呪詛か?なんて疑ったりしていた。

 

とか、呑気にかまえていたら日本でマイクロ波聴覚効果つまり音声送信の基盤になる研究は既にスタートしていた。

 

まあ、僕に聞こえなくても

ハッキングの被害相談中に、

警察官が突如「コノヤロウとか言うな」なんて言い出した理由コレかよ…orz

 

もちろん、僕は「コノヤロウ」なんて言ってない。 

 

「コノヤロウ」は鈴木正則の口癖らしいがなw

 

この場合、音声送信被害者は警察官なんで誤解しないでくださいね。

 

調べたら、マイクロ波聴覚効果の研究取り扱い事業者は郵政省が取り扱い事業者でした。

 

テクノロジー犯罪被害者が生体実験の被験者であるならば内閣府、郵政省に情報開示請求を求めたいと考えています。

 

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9E%E3%82%A4%E3%82%AF%E3%83%AD%E6%B3%A2%E8%81%B4%E8%A6%9A%E5%8A%B9%E6%9E%9C

 


郵政省が設置した研究会が1987年に出した報告書「電波利用施設の周辺における電磁環境に関する研究会報告[7]」においてマイクロ波聴覚効果は「高周波熱作用とマイクロ波被曝の定量的ヒト研究」と定め5年程度の短期スパンで取り組むべき研究対象とされていたが、2019年以降は、国際ガイドラインに反映すべき基礎的なデータを提供できるという点から改め「マイクロ波聴覚効果についての定量的研究」とし、2030年までの早期研究課題の対象となり特記されている[8]。

 


Facebookの友人の情報では東芝NECが研究に関与しているとのこと。

 

以下引用

フレイ効果は、レーダーで起きます。  パルス波形のマイクロ波で、フレイ効果は起きるのですが、 パルス波形のマイクロ波は、レーダーに使われています。

研究者によると、
通常のパルスレーダーでは、 単に、「ポン」、「クリッ」という音が頭部に聞こえるだけと言う話。
人間の頭部に直接、音声を送信するためには、 レーダーでなく、特殊な通信機を購入する必要があります。

東芝NECが製造しているのですが、 一般には販売していません。  一種の兵器なので、日本では防衛省だけが購入できる特権を持っています。 

v2k 、medusaなどの機材の使用権利と

高度なAI技術、ハイテク機材、衛星利権、精度が高いアンテナ、どこに行っても追跡できる完全なる追跡機能を使っての、70年以上計画継続出来るチームワークを含めた、極秘計画は一般人が簡単に参加し実行できる代物ではありません。

被害者の人数は、日本だけでも何万人いるのか?

国防省諜報機関などで組織化された秘密警察による犯行。
365日24h大量監視軍事作戦。カルト犯罪。


引用以上

 

メディアの音声送信兵器に関するリリース情報

https://wired.jp/2008/07/08/%E3%83%9E%E3%82%A4%E3%82%AF%E3%83%AD%E6%B3%A2%E3%81%A7%E8%84%B3%E5%86%85%E3%81%AB%E9%9F%B3%E3%82%92%E7%99%BA%E7%94%9F%E3%81%95%E3%81%9B%E3%82%8B%E5%85%B5%E5%99%A8%E3%80%8Emedusa%E3%80%8F%EF%BC%9A/

米軍が初期開発に資金を拠出していた、マイクロ波を使って脳内に音を作り出す非殺傷型兵器。しかしその完成品は、筆者が『New Scientist』誌で報じたとおり、戦場での活躍が想定される一方で、ショッピングモールで利用される可能性も秘めている。

このプロジェクトは、「耳に聞こえない音を使った暴徒の抑止」(Mob Excess Deterrent Using Silent Audio)の頭文字を取って『MEDUSA』と呼ばれる。

少々取って付けたような名前のMEDUSAは、長距離音響装置(LRAD、日本語版記事)やその類似装置など、単に音を投射するだけのものとは異なる[LRADは、約270メートルの効果範囲にある対象に向けて大音量・高周波数の音声ビームを発射し、攻撃の意欲を無くさせることができるという]。

MEDUSAは、いわゆる「マイクロ波聴覚効果」(フレイ効果)――マイクロ波を[パルス波形にして人に]照射すると、頭部との相互作用で[頭の中から発せられたような]音が聞こえる現象――を利用したものだ。この音は、マイクロ波の照射範囲にいない人には聞こえない。

 
 
この効果は長らく純粋な研究対象の域を出ず、実用化されることはなかったが、軍は何年も前から興味を持っていた。1998年の米陸軍の報告書がこのアイディア(「テレパシー光線銃」と呼ばれている)に言及していたことが、情報自由法に基づく最近の文書公開で明らかになっている。

それから5年後には、米海軍がこのプロジェクトに研究開発費を出すことを決定した。

New Scientist誌のサイトでも書いたが、[現在装置の開発に当たっている]米Sierra Nevada社のLev Sadovnik博士が、この件について更なる詳細を提供してくれた。

健康上のリスクがある、とSadovnik博士は指摘する。このマイクロ波兵器では、マイクロ波パルスが生み出す高強度の衝撃波によって、脳が損傷を受ける危険があるのだ。Sadovnik博士が提案しているような出力レベルでのこのような効果については、明らかにもっと詳しい研究が必要だ。

 
 
しかし、たとえ研究で危険性が証明されても、マイクロ波を用いた兵器の研究が断念されるわけではない。標的の頭蓋内に殺傷能力のある衝撃波を送り込める装置ということになれば、効果的な殺人光線としての利用が考えられる。

Sadovnik博士はそのほか、次のような興味深い提案もしている。高出力で耐えがたいほどのノイズを作り出すのではなく、低出力で意識的に知覚できないほど小さなささやき声を送り込めば、潜在意識のレベルで標的に影響を与えるのに利用できるかもしれない、というのだ。

指向性のあるビームを、店内プロモーションのようなターゲットを絞ったメッセージに利用するわけだ。さらにSadovnik博士は、意識的には聞こえない情報を照射するサブリミナル広告の可能性も示唆している(米陸軍の「Voice-to-Skull」(脳内音声)技術に関するウェブページ(日本語版記事)でも見受けられた概念だ)。

 
潜在意識に働きかけることの効果は疑わしいとしても、そのような機能が一部の組織の興味を引くであろうことは理解できる。

それに、期待した効果が得られない場合は、この装置を鳥に向ければいい。鳥はマイクロ波の音に非常に敏感と考えられるため、鳥の群れを風力発電基地から追い払う――あるいはハトを街路から追い払う――目的に利用できるかもしれない。

[New Scientist誌の記事によると、Sierra Nevada社では装置のデモ版を1年以内に、持ち運び可能なバージョンを1年半以内に完成させる予定で、現在米国防総省に資金提供を求めているという。]

[日本語版:ガリレオ-緒方 亮/高橋朋子]

 


朝日新聞社が引用したニューヨークタイムズ翻訳記事

https://globe.asahi.com/article/11862586

冷戦の時代、米政府はソ連(当時)がマインドコントロールを仕掛ける秘密兵器にマイクロ波を転用しているのではないかと懸念していた。

その後、米軍は自ら「マイクロ波兵器」の開発に手を付けた。目には見えないビーム照射で苦痛を起こす大音響を発生させたり、人間の頭の中に直接話しかけたりする。目的は相手の攻撃能力をそぎ、心理戦を展開するためだった。

時を経て今日、この非通常兵器が、医師や科学者たちの関心を集めている。2016年末からキューバや中国で、米外交官やその家族に原因不明の病気が相次いだ。それを引き起こしたのはマイクロ波兵器ではないか、との意見が出ているのだ。

キューバ聴覚障害などを訴えた米外交官21人を検査した医療チームは、18年3月に発行された米医師会の総合医学誌JAMAで詳しい報告書を発表した。だがマイクロ波への言及はなかった。しかし、報告書の主執筆者でペンシルベニア大学脳損傷治療センター所長のダグラス・スミスは、最近のインタビューで発症の主因はマイクロ波によるものとみられる、と語った。同時に、外交官たちは脳損傷を起こしていたとの見方が医療チーム内でも強まっている、と明かした。

外交官が感じたトラウマ(心的外傷)について、スミスは「最初はチームの誰もが少し疑っていた」と言った。

だが、今や何人かの専門家は、耐え難い音響、苦しさ、トラウマといった症例事案は、音響攻撃やウイルス感染などよりマイクロ波による被害とする方がずっと説明しやすい、と主張する。

とりわけ多くの分析医が引用するのが、米科学者アラン・フレイにちなんでつけられた「フレイ効果」という異常現象だ。ずいぶん前の話だが、彼はマイクロ波が人間の脳に幻聴を引き起こすことができる、と気づいた。つまり脳をだまして通常音と同じように認識させる。

この偽の聴覚現象は、今回の外交官の聴覚障害事件――キーンという耳鳴りやブンブンと鳴り響いたり、ぎしぎしきしんだ音がしたりする騒々しい音が聞こえた――の主原因でありうると専門家は話している。専門家は最初、こうした症状は音響兵器(sonic weapon)でひそかに攻撃された証拠だと言っていた。
政府に協力しているエリート科学者だけの内輪のグループJASONのメンバーたちは、国家安全保障への新たな脅威とみている。そのうえで、外交官たちの謎の聴覚障害を詳しく調べ、マイクロ波を含めてあらゆる可能性を追求している、と話している。

マイクロ波に関して国務省に問い合わせると、調査はまだ原因や加害手段の特定には至っていないという。連邦捜査局(FBI)は調査状況や原因についてのコメントを拒否した。

マイクロ波説には不可解な問題がいっぱいある。

誰がマイクロ波ビームを照射したのか?ロシア政府か?キューバ政府か?それともキューバの親ロシア派のならず者組織か?

だとしたら、連中はどこからこの非通常兵器を手に入れたのか?

マイクロ波現代社会の日常生活のいたるところに存在する。短波レーダー、食品の加熱、メッセージの伝達、アンテナ塔とつながる携帯電話。これらはいずれも明かりやX線と同じスペクトルを行き交う電磁波の放射だ。ただ波長が違うだけなのだ。

ラジオ放送では1マイル(約1・6キロ)かそれ以上の波長が使えるが、マイクロ波の波長はおおむね約1フィート(約30・5センチ)から1インチ(約2・5センチ)まで幅がある。電子レンジで食品を加熱するといった日常での使用には害がないとみられている。しかし、マイクロ波のように波長が短いと、パラボラアンテナがバラバラの電磁波を集束するように焦点照射ができる。

人間の頭部はマイクロ波信号を受信するのに都合よくできている、と科学者たちは言う。

生物学者のフレイは、1960年に偶然その音響効果に気づいたと語っている。ソ連マイクロ波の音響効果に気づいた。その脅威は表面化しないまま、国際的に広まっていった。

人間の脳を弱体化させたり、脳内に騒音をまき散らしたり、殺人すら可能なマイクロ波兵器の製造方法は、ロシア、中国、それに多くの欧州諸国もすでに持っているとみられる。専門家によると、先進技術を使えば人間の脳内にビームを照射しながら話しかけるといった細工すらできるようだ。こうした不気味な兵器をどの国が保有し、使用しているのか。それを知っているのは諜報(ちょうほう)機関だけだ。

初歩的なマイクロ波兵器は、一見パラボラアンテナのようなもので、手で持ち歩くのも、トラックや車、あるいはボートやヘリコプターに収容するのも、理論的には可能だ。しかも、2部屋ないし3部屋離れた所、あるいは数ブロック先、と比較的短い距離で照射できるといわれる。これが高出力のマイクロ波兵器になると、数マイル離れた目標にも照射できるようだ。

ハバナの米大使館で起きた不可思議な事件については、2018年1月に上院公聴会が公開された。だが、マイクロ波による衝撃にはまったく触れなかった。しかし、同月に出された学術論文では、フレイ効果の調査では第一人者のイリノイ大学のジェームス・リンが、外交官の聴覚障害などはマイクロ波ビームによって引き起こされたと考える方が分かりやすい、と記していた。

論文の中で、リンは高強度のマイクロ波ビームが外交官の脳内に騒音を起こしただけでなく、吐き気や頭痛、めまい、同時におそらく脳組織の損傷まで引き起こしたのではないか、と述べている。マイクロ波ビームは「狙ったターゲットだけ」を極秘に照射でき得る、とも記している。

同年2月には、プロパブリカ(ProPublica、調査報道NPO)が詳細な報告書を出し、連邦捜査員がマイクロ波説に重点を置いていると明かした。また、それとは別に、ある興味深い事実に触れている。大使館員の妻が騒音を聞いた直後に自宅の外をのぞくと、一台のバン型車が猛スピードで走り去ったのを目撃したというのだ。パラボラアンテナなら小型のバンにも簡単に収納できる。

3月のJAMA論文で、キューバの米外交官を検査した医療チームは、聴覚障害などの症状は、高強度の指向性をもった「不明なエネルギー源」によって引き起こされた、と指摘。また、何人かの外交官は耳や頭を覆ってみたが、騒音が低下することはなかった、とも記した。医療チームとしては、外交官たちは頭部に何の衝撃も受けないのに脳振盪(しんとう)の症状が出たようだ、と述べるにとどまった。

だが5月になって、今度は中国駐在の複数の米外交官が同じようなトラウマに苦しんだ。国務長官マイク・ポンペオは、キューバと中国の医療報告内容は両方とも「完全に一致している」と述べた。国務省は6月末までに少なくとも11人の米国人を中国から撤退させた。

今回の事件について、フレイに聞いてみた。すると彼は、すぐに解決されるとは思わない、と言った。いずれも散発的なもので、しかも外国で発生しているため、FBIによる証拠集めが難しい。結論を引き出すのも困難、ましてや犯人を訴追するのは至難のわざだ、とフレイ。

「私が知る限りのことから判断すれば、事件は謎のままだろう」。そう言うのだった。(抄訳)

(William J. Broad)©2018 The New York Times

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