White Houseへの請願に協力願

正直、アメリカ大統領の不正選挙の件。

日本に住んでいる僕には分からない。

ただ、日本国内では創価学会員が自ら不正選挙の内部告発をしている状態。

ま、疑いの目で見てる。

期日前投票とか票の入れ替え簡単過ぎるしね。

選挙結果がどうあれ、日本の政治家が中国企業から贈収賄を受け取ったIR汚職事件がある。

また、アメリカQanonの個人情報集めに日本で偽Qanonを立ち上げたEriのオフィスは中国台湾マフィア洪門と同じビルにある。

洪門と親しい間柄のベンジャミンフルフォードの交友関係。

揉み消し役に朝堂院大覚の息子である松浦大助も検挙されているが、自民党、公明党はもちろん野党だって半グレ反社会的勢力と仲良くデモを行なっているのが現状だ。

松浦大助の父親である朝堂院大覚は、イトマン事件の許永中と親しい関係にあるし、ベンジャミンフルフォード、下村好男とも実際に交友関係がある。

他にIR汚職秋元司は地面師詐欺師塩田大助からパーティ券を購入される仲。

地面師詐欺師と仲良くシーエムアイ株式会社の給料未払いで会社資金を隠した鈴木正則は間違いなく中国の日本企業乗っ取りの際にホワイトナイト役で騙されたフリをして資金を投入し他の被害者も騙されて投資をしていた。

その中国に乗っ取られた企業もアメリカシリコンバレーに支社がある。

けど、警察の動きも鈍いけど。

野党に塩田大助のパーティ券購入や犯罪収益が自民党の資金の可能性を訴えても無視するだけ。

外国人反社会的勢力の犯罪には野党も激甘だ。

実は、原発事故以降のデモなんて暴力団対策法に反対した連中が率先してデモしていた。

蓋を開けてみれば「志」など無いに等しいから騒ぎでしかなかった。

悔しかったらヤクザ抜きで主張してみろ。

だから、福島の被曝問題なんかあっさり揉み消されている。

福島と神戸の子供の嚢胞検査比較して同じと回答は出た。

その後、福島と神戸の子供の甲状腺ガンの発症率の比較検査は無い。

その程度の奴等に原発反対など言われたくない。

戦争法案に反対しながら許永中や中国台湾マフィアに協力して集団ストーカーに関与している左翼にはハッキングの証拠をどれだけ突きつけても100%無視するだけだった。

それどころじゃない。

差別に反対してる筈の僕をレイシスト認定して年中プライバシーの侵害仄めかしをしていたのがデモをしていた奴等だった。

工藤会と仲良く内紛みたいな集団ストーカーに加担しながら「戦争反対」とか、どんだけ矛盾してんだよ？

偽善者どもめ！

マッチポンプなのか？

ヤクザの許可が無ければ政治に携わる事が不可能なのか？

とにかく日本の政治家と言う生き物に対する不信感ならある。

ただ、トランプ大統領は麻薬の撲滅の為にメキシコからの密輸ルートの壊滅に尽力していた。

また、サイバー犯罪やギャングストーキングの事件化の為の情報提供をSNSで広く呼びかけていた。

僕がトランプ大統領を支持しているのは政策だ。

実際に僕のハッキングに使用されているサーバーもホストコンピュータもIPアドレスからアメリカ合衆国である事までは判明している。

亀井静香みたいに詐欺組織のジャパンライフの繋がりで警察官僚を詐欺仲間として天下りさせる様な政治家がいるのは由々しき問題だ。

アメリカのホワイトハウスへのネット請願で署名する事でアメリカに日本政府の調査に介入してもらおうと言う請願書のページがある。

日本の政治家や警察に不甲斐なさを感じている集団ストーカー被害者の方は是非請願してほしい。

あと、3000票で目標達成で調査が入る。

野党に頼んでも無駄なんで集団ストーカー被害者は是非、請願書に署名してほしい。

日本人は日本政府の調査を望んでいる

The Japanese people want an investigation into the Japanese government

https://petitions.whitehouse.gov/petition/japanese-people-want-investigation-japanese-government

The Japanese government's refusal to disclose the nationality of its politicians and draft a spy law, which the Japanese people have repeatedly demanded, calls for an investigation into the possibility that spying is already widespread.
Policies are in place that favor foreigners over the Japanese. They refuse to listen to the voice of the Japanese people. The Japanese government has a kinder policy towards anti-Japanese education in Korea and China.

その政治家の国籍を明らかにし、繰り返し日本人が要求したスパイ法律を立案することの日本政府の拒絶は、すでにスパイ活動が広範囲に及んでいる可能性に調査を要求する。
それらの原因は日本人より上の好意外国人 にある。彼らは、日本人の声を聞くのを断る。日本政府は、韓国と中国での反日本の教育のために、より親切な方針を持っている。